月刊保険診療と日経ヘルスケアでGHCコンサルタントが寄稿・コメント

2017.8.17.（木）

　医学通信社が発行する「月刊 保険診療」と「日経ヘルスケア」で、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）のコンサルタントによる寄稿が掲載されました。テーマは看護業務の生産性向上、地域包括ケア病棟の導入による機能分化、7対1入院基本料の算定です。

　「月刊 保険診療」は、医療事務者、病院・診療所経営者、レセプト請求・点検従事者に向けた保険請求と医療事務の総合情報誌。今回、医業経営企画書をテーマに、5月号と7月号に記事が掲載されました。

　5月号では、アソシエイトマネジャーの澤田優香が、「看護業務の生産性向上で、残業コストを削減し離職率も抑制」と題して執筆。300床台の自治体病院の実際の事例として、看護記録効率化の進め方について解説しました。この自治体病院では、看護業務効率化プロジェクトの実施半年で看護師の残業時間を半減することに成功。2年後には20％近かった看護師の離職率を約10％まで低下させることに成功しました。

　同号ではマネジャーの湯原淳平も「機能分化を目指す急性期病院で『地域包括ケア病院』を導入」と題して、近江八幡市立総合医療センター（403床）の実例を紹介しました。同センターでは、現状のままでは70～80床の急性期病床が不要になると予測。さまざまなシミュレーションの結果、48床を地域包括ケア病棟に転換した結果、一般病床を維持し続けていた場合と比較して月間600万円の増収、年換算すると7200万円の増収に貢献する見通しとなりました。

　8月号では、コンサルタントの森本陽介が「看護必要度データ精度向上に伴う7対1算定により年間約2億円増収」と題して執筆。関東甲信越にある400床台の自治体病院の事例を取り上げ、重症度、医療・看護必要度のデータ精度向上に向けたプロジェクトチームの取り組みを紹介しました。プロジェクトチームでの3か月間の検討期間を踏まえて、25％を達成するための必要な知識・意識・仕組みを構築し、7対1入院基本料の算定に目途を付けました。

　また、森本は「日経ヘルスケア」8月号の特集企画「患者を引き寄せる地域包括ケア病棟活用術」でもコメントしています。