「医療の質」高める先進機器の積極開発を

2015.2.27.（金）

　GHC代表の渡辺のインタビュー記事が「日医工ジャーナル」に掲載されましたので情報共有させてください。

　インタビューの中で渡辺は、遠隔操作が可能だったり、患者でも簡単に操作できたりする米国の医療機器の先進事例に触れた上で、医療の質を高めるため、日本のメーカーもこうした機器を積極的に開発すべきだと述べました。

　「日医工ジャーナル」は、ジョンソン・エンド・ジョンソンやパナソニックヘルスケアなども所属する医療機器メーカーの業界団体「日本医療機器工業会」の会報誌で、原則年4回発行されています（同会のホームページはこちら）。最新号の特集では、米国の医療制度や医療機器の動向を取り上げていて、渡辺は、米国の「EDRG（Extended Diagnosis Related Group」や、在宅医療で活用される医療機器などについて解説しました。

　EDRGに関しては、「EDRGの日本への導入の可能性は？　医療費に占める割合の高いDPCが対象候補」などの関連記事に譲るとして、今回は米国の医療機器に関する解説の内容をほんの少し、紹介します。

　日本では、切迫流産のリスクがある妊婦は通常、入院させてモニタリングします。ところが米国では、妊婦の腹部に遠隔監視できるモニタリング機器を着けて、自宅で生活してもらうケースもあります。もちろん、容体が変化した場合には素早く情報をキャッチし、フォローできる体制が整っていますし、これなら入院の必要はありません。医療機器の高度化により無駄な入院を減らし、患者満足度を高めることもできます。

　また、在宅医療を支えるため、高度な医療機器を用いたり看護師の業務範囲を拡大したりする動きは日本では緩慢です。渡辺は、「医師や看護師だけでなく患者自身も扱えたり、遠隔操作でモニタリングできたりする医療機器をぜひ開発してもらいたい。企業側にとっても新しい市場を開拓する絶好の機会になると思います」とメッセージを送りました。