「全員が経営の当事者」の意識で病院は変わる、大改革で20億円増収の静岡済生会総合病院
2019.3.6.（水）
静岡県静岡市駿河区で唯一の総合病院である静岡済生会総合病院(521床）が、ここ数年で大幅な経営改善を果たしています。改革前と比較した増収効果は約20億円。劇的な改善をもたらした背景には、周囲の医療機関や行政機関、地域住民をも巻き込む「全員参加型」の経営方針がありました。
右下から時計周りで杉原孝幸事務部長、石山純三病院長、牛之濱千穗子看護部長、GHC森本、岡本好史副院長、武林悟副院長、榛葉俊一副院長、小林亨二事務次長
静岡市には、「静岡市静岡医師会」と「静岡市清水医師会」があります。静岡済生会総合病院は静岡医師会が管轄する駿河区にあり、これまでも静岡医師会との会合には病院から多数の医師が参加して、地域の医師と「顔が見える」関係を築いてきました。
2018年5月から7月にかけ岡本好史副院長(外科)は地域のクリニックなど多数の医療機関を訪問し、静岡済生会総合病院が打ち出す診療コンセプトを地域の医師に説明しました。その後、地域医療担当の職員が定期的に情報を届けに訪れています。このような取り組みもあり、外科への新規紹介件数は従来の2倍以上に増加しています。
また同院の地域連携室と企画広報室、医事課は今、地域のあらゆる場所に入り込んで、情報発信の機会を見つけては新しい提案をしています。周辺の各地区の地域包括支援センター、生涯学習センター、町内会、大学や専門学校など、あらゆる場所に顔を出しては、住民の声に耳を傾けています。病院のうごきがよくわかると評判の広報誌 「home」は年4回発行し、院内だけではなく、上記のような場所にも求めに応じて配布しています。
地域の医療機関や住民を巻き込んで展開される静岡済生会総合病院の地域連携と広報活動。この推進力となるキーワードについて、石山純三病院長は「参加型」と説明します。
静岡済生会総合病院は、具体的にどのような手順で集患戦略を展開していったのでしょうか――。石山病院長へのインタビュー記事も交えて、その全貌に迫ります。
詳細は以下の記事タイトルと主なポイントをご確認いただき、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのホームページに掲載した事例紹介記事（『地域を巻き込む「全員参加型」改革で20億円増収、静岡済生会総合病院の大改革』）をご覧ください。
- 地域交流会に医師28人参加
- 経営のあり方問い直す経営改善委員会と五役会議
- 改善風土を釀成する取り組み続々
- 地域に住む職員が主体となって情報発信
- 院長インタビュー「『全員が経営の当事者』の意識で病院は変わる」
