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GemMed塾 2024年度版ぽんすけリリース

わずか4か月で「地域医療支援病院」の基準満たした京都中部総合医療センター

2019.3.20.(水)

 人口14万人弱の京都府南丹医療圏を支える急性期病院の京都中部総合医療センター(京都府南丹市、464床)。辰巳哲也病院長のリーダーシップの下、2019年1月から「地域医療支援病院」になりました。承認の背景には、短期間で医療連携を一気に推し進めた「驚異の4か月」があります。

右下から時計回りで地域医療連携室の山本伊佐雄主幹兼係長、辰巳哲也病院長、地域医療連携室の平井久美子副室長、経営管理課企画調整係の中井優志主査、経営管理課の加地弘佳課長、太田

右下から時計回りで地域医療連携室の山本伊佐雄主幹兼係長、辰巳哲也病院長、地域医療連携室の平井久美子副室長、経営管理課企画調整係の中井優志主査、経営管理課の加地弘佳課長、太田

 地域医療支援病院は、「かかりつけ医を支援する病院」として、1997年の医療法改正時に創設されました。診療所などで対応しきれない重症患者の受け入れや、高額な医療機器を共同利用できる機能などが期待されています(趣旨、役割、承認要件の詳細は下図参照)。

2018年11月16日開催の「特定機能病院及び地域医療支援病院のあり方に関する検討会」の資料(詳細はこちら)より抜粋

2018年11月16日開催の「特定機能病院及び地域医療支援病院のあり方に関する検討会」の資料(詳細はこちら)より抜粋

 二次医療圏当たり一つ以上存在することが望ましいとされている地域医療支援病院ですが、南丹医療圏は京都府で唯一、地域医療支援病院がない二次医療圏。同センターは、南丹医療圏で唯一、施設基準を満たす200床を超える急性期病院だったのです。

 辰巳病院長は、地域医療支援病院の認定に向けた取り組みを本格化させた2017年11月当時を、「僕はあきらめない人間なので、やると決めたら絶対にやる。今できないという人間は、来年もできない」と振り返ります。なぜなら、地域医療支援病院の認定を宣言した2017年度の半分が過ぎた2017年9月時点で、紹介率は45.7%(上図の承認要件③の目標50%)、逆紹介率は56.5%(同70%)。とても年度内に基準を満たすのは難しい状況だったからです。

 こうした状況下、同センターは限られた時間の中で、どのようにして地域医療支援病院の基準を満たすことに成功したのか――。辰巳病院長へのインタビュー記事も交えて、その全貌に迫ります。

 詳細は以下の記事タイトルと主なポイントをご確認いただき、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのホームページに掲載した事例紹介記事(『「地域医療支援病院」認定を決めた「驚異の4か月」舞台裏』)をご覧ください。

「地域医療支援病院」認定を決めた「驚異の4か月」舞台裏

  • 今できなければ来年もできない
  • 不安が希望に変わった瞬間
  • 変わり始めた院内
  • 増収効果5000万円
  • 【病院長インタビュー】「患者のため」に勝る原動力はない
解説を担当したコンサルタント 塚越 篤子(つかごし・あつこ)

tsukagoshi 株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルティング部門シニアマネジャー。
テンプル大学教養学部経済学科卒業。経営学修士(MBA)。看護師・助産師として10年以上の臨床経験、医療連携室責任者を経て、入社。医療の標準化効率化支援、看護部活性化、病床管理、医療連携、退院調整などを得意とする。済生会福岡総合病院(事例紹介はこちら)、砂川市立病院など多数の医療機関のコンサルティングを行う。新聞の取材対応や雑誌への寄稿など多数(「隔月刊 地域連携 入退院支援」の掲載報告はこちら)。
解説を担当したコンサルタント 太田 衛(おおた・まもる)

mamoru 株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルタント。
大阪大学大学院医学系研究科機能診断科学修士課程修了。大阪大学医学部発バイオベンチャー企業、クリニック事務長兼放射線・臨床検査部長を経て、GHCに入社。診療放射線技師、第一種放射線取扱主任者の資格を持つ。病床戦略、地域連携、DPC分析を得意とし、多数の医療機関を支援する(関連記事『「患者のため」軸に手術日さえ動かす患者サポートセンター』『「地域医療支援病院」認定を決めた「驚異の4か月」舞台裏』)。日本病院会が手がける出来高算定病院向け経営支援システム「JHAstis(ジャスティス)」、「病院ダッシュボードΧ」の開発なども務める。
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