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5千万円の削減事例も 最適価格で医療材料を購入する3つの方法プラスアルファ―名物コンサルに聞く

2015.5.19.(火)

 医療材料は病院が年間を通じて大量に購入するため、最適な購入を実現させることができれば、大きなコスト削減効果を見込めます。GHCのこれまでのコンサルティングでは、医療材料のみのコスト削減プロジェクトで年換算5000万円削減を実現した事例もあります。一方、医療材料のコスト削減は最適価格が分かりづらく、医師たちのこだわりも強いため、分かっていても実現が難しい課題の一つです。医療材料の最適購入を実現するには、具体的にどうすればいいのか――。有力な3つの方法についてコンサルタントに聞きました。

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(1)専門家に依頼する

 全国の病院を対象に数多くのコスト削減プロジェクトを成功させてきたGHCの湯浅大介マネジャーは、「医療材料・薬剤は一般的に病院の支出の20%前後を占めるため、コストコントロールは非常に重要」と指摘します。コストマネジメントの視点はすべての経営者にとって欠かせないキーポイントで、「収入の最大化」よりも「コストの適正化」が今まで以上に求められています。

湯浅大介(GHCマネジャー、コンサルタント紹介はこちら)

湯浅大介(GHCマネジャー、
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 コストの適正化が注目されるのは、社会保障財源の抑制が叫ばれている時代背景の影響が大きいですが、本質的に着目すべきは、経営者としての資質を試されることが多い点です。コスト削減は院内全体の協力が必要不可欠ですが、コスト削減の必要性を訴えるだけでは職員の意識は変わらず、成果も限定的となります。つまり、職員のモチベーション向上とコスト削減活動を両輪で回せるだけのノウハウとマネジメント能力がなければ、大きな改善成果は得られないことが多いのです。

 GHCではこれまで、ベンチマークのノウハウと創業10年のコスト分析ロジックを基に、医療現場を知る病院経営の専門家でありデータサイエンティストであるコンサルタントが、数多くの病院のコスト適正化を支援してきました。冒頭の年換算5000万円の医療材料コスト削減は、担当の湯浅が約400床の自治体病院を支援した際の実績で、近年では最も大きな改善成果です。

(2)ツールを活用する

 ただ、このケースはコンサルタントが深く入り込んで展開したもので、このように専門家に依頼する前に、「まずは自病院の購入額が最適かどうかを確認したい」という声は多いと思います。

冨吉則行(GHCマネジャー、コンサルタント紹介はこちら)

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 「コンサル視点が瞬時に分かる」をコンセプトにした次世代型経営支援ツール「病院ダッシュボード」の開発を指揮してきたGHCの冨吉則行マネジャーは、「医療材料は一般消費財のような価格の公開性がなく、自病院とほかの病院との価格差が見えないため、納入金額は病院によって大きく異なる」と指摘します。医療材料のコスト最適化の第一歩は、ベンチマークで自病院の立ち位置を見える化することですが、それができずに最初の一歩さえ踏み出せないでいる病院も多いのではないでしょうか。

 こうした医療界の特殊事情を考慮し、GHCでは病院ダッシュボードの新たなオプションサービス「材料ベンチ」をリリースしました。「材料ベンチ」は、約2100病院による医療材料の購買単価を比較することで、メーカーや卸との価格交渉のゴールとなる金額の目安を設定できるツールです。

(図)「材料ベンチ」の単価ベンチマークのイメージ

(図)「材料ベンチ」の単価ベンチマークのイメージ

 「材料ベンチ」は、独自の用途分類を採用したことで、商品別(商品単位)、用途分類別、償還分類別に材料の購買単価を検索し、同種・同効の商品を含めてほかの病院の購買単価を比較分析できます。図は実際にある商品を絞り込み検索したもので、縦軸に該当商品の購買金額、横軸に年間購買量を取っていて、ドットが各病院の購買金額と年間購買量を示しています。

 冨吉は、「通常、購買量が多いほど安価に購買していると思われがちだが、図からも分かるように、購買価格が最も安い病院での購買量は決して多くはない」と、まずは医療材料の購入価格をベンチマーク分析する重要性を強調します。

 「材料ベンチ」は院内での交渉材料にもなります。同じ用途の医療材料のメーカー別のシェアと値引き率(償還がある場合は償還価格からの値引き率)が分かるため、この情報を武器に、「自病院で採用している商品がほかのでもよく使用されているのか、同種のほかの商品に切り替えられるかどうかを把握し、医師や看護師と相談できる」(冨吉)。

 「材料ベンチ」はこうした機能のほかにも、ABC分析(購買額比較、平均単価比較、最安単価比較)、分析レポート作成、ダッシュボード(購買状況表示)、自由集計など、より充実した機能を今年夏にリリース予定です。詳細は、月刊「メディ・ウォッチ」5月号の「病院ダッシュボード ワンポイントレッスン」をご覧ください(月刊メディ・ウォッチはこちら)。

(3)共同購買に参加する

 ここで注意しなければならないのが、ツール活用は非常に有効でも、万能ではないということです。ツールを使いこなせる人材がいないと宝の持ち腐れになってしまうことはもちろんのこと、病院が単体で価格交渉するには限界もあるためです。

本橋大樹(GHCマネジャー、 コンサルタント紹介はこちら)

本橋大樹(GHCマネジャー、
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 GHCで「GPO(Group Purchasing Organization=共同購買組織)」プロジェクトを担当する本橋大樹マネジャーは、「卸業者は利幅が小さく、メーカーからの卸値(仕切り値)の改定がないと、病院からの値下げ要求に応えられないことが一般的だ」と、医療材料を取り巻く流通構造全体の問題点に注目します。コストの見える化は非常に重要ですが、より大きな改善を実現する際、窓口の卸業者ではなくメーカーとの直接交渉が必要な場面が出てくるということです。そこで、メーカー同士を競争させながら交渉し、より有利な取引条件を引き出す方法が、GPOです。

 一般的にGPOは、医薬品、医療材料、医療機器その他のサービスを共同で購入する仕組みで、病院が医療材料などを購入する際の交渉力が増大します。医療機関が会員として参加するGPOは、会員病院を代表してメーカーと取引条件を交渉します。

 現在、GHCが提供するGPOは医療材料のみですが、入会(有償)すれば価格表にある商品(標準品)を最適な共同購買価格ですぐに購入できます。

(プラスアルファ)コスト削減ポテンシャルの無償試算

 いかがですか。コスト削減は今や専門家に任せ切る手段ではなく、ツール活用、共同購買への参加など手法は多様化しています。より有効な選択肢はどれか、じっくり考える機会が必要ではないでしょうか。

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