【事例紹介】大声で語らず明確な意思表示を／自ら課題解決できる人材を育成
2015.9.22.（火）
GHCが経営支援する病院の中でも、非常に興味深い事例を2つ更新しました。新潟県立新発田病院とさいたま赤十字病院の事例です（事例紹介一覧はこちら）。
新発田病院は、堂前洋一郎院長の「大声で語らず明確な意思表示を」とのリーダー哲学の下、徹底した現場主義と、院内を動かすための「仕組み化」を推進。さいたま赤十字病院は、「院内に分析できる人材育成を」という加藤泰一院長の掛け声の下、医療ビッグデータを分析する人材育成を支援しました。
堂前院長（左）と湯原
新発田病院は、地域包括ケア病棟の導入による院内での病床機能分化を推進する事例です。「最後の砦」として地域の救急患者の大半を受け入れる一方、急性期を脱した患者の受け皿となる後方支援病院が少なく、入院期間が比較的長かった問題に対する提案です。
ただ、基幹病院において地域包括ケア病棟の導入は前例がほぼなく、「急性期を脱したばかりの患者に対応できるのか」など院内の反発が容易に予想されました。堂前院長の徹底した現場主義と「仕組み化」によるリーダーシップで、これを着実に推進していった点がポイントです。堂前院長は、看護部門の病棟責任者として「看護師長」がいるのに、医師側の責任者はいないことに注目。「病棟長」という医師のポストを各病棟に置き、地域包括ケア病棟の導入に向けた病床管理に医師を巻き込む仕組みを用意しました。
◆現場主義と「仕組み化」で改革、機能分化で医療・経営双方の質を向上
企画課の澤田課長（中央左）、冨田企画係長（中央右）、半谷嘱託事務員（右）、井口（左）
さいたま赤十字病院は、診療科ヒアリングを実施する事務部門向けに、分析の手法やスライド作成のトレーニングを2014年6月から15年2月まで計9回、支援しました。
ポイントは、分析したデータを「伝わる」ように院内へアプローチしていく過程です。DPCデータにはポイントを伝えるための「型」があり、そこに当てはめていけば大きな外れはありません。しかし、人材育成という視点で考えると、こうした「型」を踏襲することは、自ら考え、成長を促す上で足かせでもあります。そうした中、「型」にはめることが難しい救命救急センターでヒアリングを行う過程で、「伝わる」と「自ら考える」をいかに両立させるかという点で、急速な成長を遂げていきます。
◆自病院にデータ分析のプロを、自ら課題解決できる人材育成を推進
このほかにも、GHCの事例紹介には経営改善のヒントがたくさん掲載されています。ぜひ、ご覧ください。
