医師の勤務先病院選択において「働き方改革」が重要要素に！小規模病院でも働き方改革の実現が重要！—GHC分析
2023.2.7.（火）
Gem Medを運営するグローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）では、クライアント病院からご提出いただいたデータをもとにさまざまな分析を実施。その結果を、データご提出病院に「LEAP JOURNAL」として毎月還元するサービスも提供しています。「LEAP JOURNAL」は「EVE」ユーザーへの基本無償サービスとして2008年に創刊されたものです。毎月、GHCの専門病院コンサルタントが旬なテーマを選び、データを分析し、執筆を行っています。お申し込みをお忘れの「EVE」ユーザーはいらっしゃいませんか？
今回、その一端として、「LEAP JOURNAL」（2022年10月号）「働き方改革に向けて～医師事務作業補助体制加算・地域医療体制確保加算」のサマリーを以下に紹介します。
【目的】
医師確保のためには「医師の働き方改革」（業務負担軽減、労働時間短縮）に病院が積極的に取り組むことが重要となる。医師働き方改革をサポートする加算について2022年度の診療報酬改定前後の取得状況比較から、病院の取り組み状況を明らかにする
【方法】
2021年4月－2022年3月分のデータをGHCにご提出いただいた956施設、22年4－8月分のデータをGHCにご提出いただいた810施設について、A207－2【医師事務作業補助体制加算】およびA252【地域医療体制確保加算】の取得（届け出、算定）状況を解析
【結果】
●A252【地域医療体制確保加算】
▽300床以上病院の90％以上で算定しているが、算定していない病院も稀ではない
▽200床台の病院では、3割近くの病院で未算定である
地域医療体制確保加算の取得状況
●A207－2【医師事務作業補助体制加算】
▽400床台病院では、15対1加算1の算定割合が50％を超えるなど、大規模病院で算定が進んでいる
医師事務作業補助体制加算の取得状況1
▽2021年度に加算2を取得していた病院の63.1％が、22年度に上位の加算1を取得した
▽2021年度に加算1を取得していた病院の12.1%が、22年度に下位の加算2へ移行した
医師事務作業補助体制加算の取得状況2
【考察】
●A252【地域医療体制確保加算】について
▽加算取得は病床規模と相関がある
●A207－2【医師事務作業補助体制加算】について
▽病床規模と医師事務作業補助者の確保・活用に関連があり、小規模病院では、積極的に医師事務作業補助者を採用せず、医師の業務負担軽減、チーム医療への参加を妨げている可能性がある
▽加算2から加算1へ上位シフトできた病院では、医師の業務負担を軽減するために「医師事務作業補助者が病棟・外来以外の場所で活躍してきた」、「医師事務作業補助者の離職率を下げる取り組みと人材育成に力を入れてきた」と伺える
【結論・提言】
【医師事務作業補助体制加算】、【地域医療体制確保加算】ともに大規模病院ほど取得が進んでいる状況にあるが、今後、医師は「医師の業務負担軽減対策がどの程度行われているか」を勤務先病院選択の重要要素と捉える。このため、医師確保のためには、病床規模にかかわらず▼医師事務作業補助者を確保・有効活用する▼勤務医の負担軽減に向けた計画を作成し、実行する—などの取り組みが必須である
「LEAP JOURNAL」本体では「自院が、他院と比べてどのような状況にあるのか」などを把握することができ、具体的な取り組みにつなげることが可能です。「LEAP JOURNAL」本体を見るためには、データのご提出が必要です。
「LEAP JOURNAL本体を読んでみたい」と思われた病院は、是非、GHCの病院経営支援ツール「病院ダッシュボードχ」または無料病院経営支援ツール「病院ダッシュボードχ【ZERO】」をお申込みください。
●LEAP JOURNALについて
・GHCとメディカル・データ・ビジョン社（MDV）が共同開発したDPC分析ソフト「EVE」ユーザーへのサービスの一環として2008年に創刊した経営分析レポート
・「病院ダッシュボードχ」やGHCコンサルティング先、「病院ダッシュボードχ ZERO」のユーザーも無料で購読できる経営分析レポート
・GHCの病院ベンチマーク参加病院数は国内最大。たとえばがん診療連携拠点病院では施設数、症例数共に6割を超え、より高い精度のベンチマーク分析が実現可能であり、究極のベンチマーク
・病院経営の専門コンサルタントが執筆し、▼経営に大きな影響を及ぼすテーマを取り上げる「特集」▼経営課題の発見方法や課題の改善手順などを指南する「ワンポイントレッスン」—の2つのコンテンツで構成
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