がん治療、病院選びは設備面を重視の傾向－「治療件数」重視は2割、内閣府調査
2015.1.20.（火）
自分ががんと診断された場合、治療先の病院を選ぶにあたって重視する割合が最も高いのが、「専門的な治療を提供する医療機器や施設の有無」であることが、内閣府の世論調査で分かりました。これに対して、がんの治療件数を挙げたのは全体の2割ほどにとどまりました。特に40歳代の人では設備面の要素を重視する傾向が強く、「医師や看護師の技術の優秀さ」は20－40歳代で高くなりました。
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一方、がんの治療法や受診先の病院の情報をどう入手するか（複数回答）を聞いた結果は、「病院・診療所の医師や看護師、がん診療連携拠点の相談支援センター以外の相談窓口」の割合が最高で、全体の60.3％を占めました。「がん診療連携拠点病院のがん相談支援センター」が45.2％でこれに次いで多く、以下は「インターネット」（国立がん研究センターのウェブサイト「がん情報サービス」以外）が35.6％、「家族・友人・知人」が32.5％などでした。40－50歳代と幅広い年代層が、インターネットを情報の入手先に挙げました。
「がん対策に関する世論調査」は、日本国籍がある成人の男女計3000人を対象に内閣府が14年11月に実施し、1799人から有効回答を回収しました（有効回収率60.0％）。
集計結果によりますと、がんの治療を受ける病院を選ぶ際に重視する基準（複数回答）は、「専門的な治療を提供する機器や施設の有無」が65.2％で最も高く、これに「医師や看護師の技術の優秀さ」（55.0％）、「自宅からの距離」（49.1％）、「交通費や差額ベッド代など受診に伴う経済的負担」（33.0％）などが続きました。「がんの治療件数」は22.3％でした。
専門的な機器や施設など設備面を重視する割合は、30歳代と40歳代で特に高い結果でした。これに対して、がんの治療件数を重視する人は20歳代が32.9％で最も高く、年齢が高いほど低くなる傾向でした。
調査では、小児がんなど発症がまれな「希少がん」について、専門的な病院を指定して患者を集める仕組み（集約）が必要だと思うかどうかも質問しました。その結果、「どちらかといえば必要」（32.1％）を含めると全体の88.4％が「必要」と回答し、「必要ではない」の7.0％（「どちらかと言えば必要ではない」4.1％、「必要ではない」2.9％）を大きく上回りました。
年代別では、20歳代と30歳代で集約が必要だと思う割合が高くなりました。
