「医療の質」を決める「裏方」、事務職員からデータサイエンティストへ
2015.4.21.（火）
医療の質を高める「裏方」の職種に注目が集まっています。医師や看護師などの医療現場の最前線で活躍する医療専門職ではなく、データ分析に長けた事務職員たちです。これまで、多くの医療専門職が踏み込んでこなかった統計学やデータ分析手法などを武器に、医療の質向上と経営改善に特化したデータサイエンティストが誕生しつつあります。
日本経済新聞は、4月17日付の朝刊1面で「裏方が決める、質も高まる―治療方針どうする」という見出しで、データサイエンティストとして新たな活躍を始めつつある病院の事務職員や医師以外の医療専門職の活躍を伝えています（連載「医出づる国」の第4部「資源を生かす」の3回目。社会面にも関連記事。記事はこちら※2015年4月21日掲載確認済）。
具体的な事例として、旭川赤十字病院の会議の一場面を掲載。自病院の診療記録を他病院の記録とベンチマーク分析した上で、「抗生物質の使用量が他の病院より多いのはなぜか」と、事務職員が医師に尋ねる場面があることを紹介しました（関連事例紹介『【case3】コスト削減・DPC対応で12億円の改善』）。事務職員によるしっかりとしたデータ分析をきっかけに、例えば肺がんの治療では検査の一部を外来化させたことで、在院日数と医療費を半分に抑えました。
社会面に掲載された関連の解説記事では、今後の病院の事務職員に期待される役割を指摘。事務職員が診療データ分析を的確に行うことで、質を落とさずに効率化や改善できる点を見い出し、クリティカルパスの見直しや手術室の稼働率向上につなげ、医療の質向上と経営の改善に結びつけていく役割に注目しています。特に、手術室の運営改善で実績を上げている済生会福岡総合病院についても触れています（関連記事『手術室の稼働率80％、済生会福岡総合の強さの秘密を分析―済生会学会でGHCが講演』）。
今回、日経新聞が着目したのは、過重な負担を強いられている医師だけに医療の質向上の役割を担わせるのではなく、「医師以外の医療従事者や事務職員を活用することで、医療の質を高める方法はまだある」という点です。
先行する米国の事例としては、医師の監督の下で医療行為の補助を行えるフィジシャンズアシスタント（PA）を紹介しています。この日の日経新聞電子版では、連動コラムとして東京女子医大講師の西田博氏にインタビューし、PAのほか看護師の業務範囲を拡大させた米国のナースプラクティショナー（NP）、今年秋から日本でも始まる一部の医療行為を自分の判断で実施できる看護師を養成する「特定行為に係る看護師の研修制度」について解説しています（『「特定看護師は医療を安全かつ良質にする」 西田博・東京女子医大講師』※15年4月21日掲載確認済）。
医療の質向上においては、医師が軸になることは間違いありませんが、医師以外の職種が貢献できる部分も大きいことが分かります。特に、ビッグデータを活用した社会保障財源の最適化が叫ばれている中で、医療データを専門的に取り扱うデータサイエンティストたちへの期待は膨らんでいます。
旭川赤十字病院、済生会福岡総合病院などGHCのクライアントの事例や「病院ダッシュボード」の活用事例など、数多くのデータサイエンティストたちを以下でも紹介していますので、ぜひご覧ください。
