共同購買で医療材料費を最適化せよ、日米GPOの現状と展望で11月にセミナー
2015.8.25.（火）
GHCは11月7日、医療材料をはじめ、病院のさまざまな経費の削減手法の1つとして注目される「GPO（Group Purchasing Organization＝共同購買組織）」のセミナーを東京都内で開催します。全米トップの優良病院のメイヨー・クリニックで購買責任者を務めるジェームス・フランシス氏、米有力GPOのノベイション上級副社長のピート・アレン氏を招へい。国内からは厚生労働省の鈴木康裕・技術総括審議官が登壇し、GPOの本場である米国の最新情報を学ぶとともに、今後の国内への普及について検証します（セミナー詳細はこちら）。
開催するセミナーは「共同購買で医療材料費を最適化せよ―米国の現状と日本での展望（仮）」。財政健全化に向けて政府が医療費の適正化を進める中、病院経営は厳しさを増し、コスト削減への取り組みは待ったなしの最優先課題です。特に、医療材料や薬剤の購入価格の見直しはコスト削減額のポテンシャルも大きいため、各病院が注目しています。
GPOは、医薬品、医療材料、医療機器その他のサービスを複数の病院が共同で購入する仕組みのことです。病院が単独でメーカーや卸業者と価格交渉するよりも、複数の病院で交渉した方がバイイングパワーが増し、交渉を有利に進められるため、米国で95％以上の病院がGPOを利用しています。米国ではGPOの市場規模は約2634億ドル（約31兆5553億円※1ドル119.8円で計算）で、全米の病院の購買総額の約72％に上ります。
GHCでGPOプロジェクトを担当する本橋大樹マネジャーは、「医療材料の卸業者は利幅が小さく、メーカーからの卸値（仕切り値）の改定がないと、病院からの値下げ要求に応えられないことが一般的だ。実効性を高めるには、メーカーとの直接価格交渉が必要で、そのためにもGPOの存在が重要」と、まず医療材料に関しては国内でGPOが普及する可能性が高いことを示唆しています。
セミナーでは、メイヨー・クリニックがGPOを活用するようになった経緯、具体的にどのように活用し、どのような成果を挙げているかなどについてフランシス氏が解説します。アレン氏からは米国のGPOの市場動向やGPOの仕組みなどについて学びます。2012年度の診療報酬改定を指揮した鈴木技総（関連記事はこちら）には、国内でのGPOの可能性や課題などについて講演する予定です（セミナー詳細はこちら）。
セミナー「共同購買で医療材料費を最適化せよ―米国の現状と日本での展望（仮）」の詳細確認やお申し込みは以下の専用ページで。
