後発薬促進の糸口は「内服薬」「消化管用薬」に GHC分析「ターゲット見極めて」
2014.11.13.(木)
後発医薬品への切り替えが進んでいる病院(高シェア群)と進んでいない病院(低シェア群)を比べると、内服薬の後発薬シェアに特に大きな差があることが、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(GHC)が212病院を対象に行った分析結果から分かりました。今回の分析を担当したGHCアナリストの福田耕太は、「内服薬は注射、外用薬に比べて使用量が飛び抜けて多いだけに、ここに切り込めるかどうかが病院全体での後発薬シェアを大きく左右する」と話しています。
【関連記事】
診療報酬に黒船来航! 「短手3」適用拡大のインパクトとは―月刊「メディ・ウォッチ」10月号
分析では、後発薬シェアの上位5病院を「高シェア群」、下位5病院を「低シェア群」としました。
薬効分類別の分析では、後発薬への切り替え可能数量が圧倒的に多い「消化管用薬」でシェアの差が目立ちました。逆に言うと、病院全体の後発薬シェアを高めるには、薬剤分類別では内服薬、薬効分類別では消化管用薬がポテンシャルを秘めている可能性があります。
アナリストの福田は「後発薬のシェアを思うように伸ばせずにいる病院では、やみくもに切り替えを進めるよりも、当面のターゲットを見極めるのが有効」とみています。
※今回の分析は、GHCが発行する月刊「メディ・ウォッチ」(会員向けのPDFレポート、毎月10日発行)11月号に掲載されています。
【対象期間】13年10月-14年6月(14年度診療報酬改定対応版EVE)
【対象病院】上記期間のすべてのデータを有する全212病院(大学7、自治体77、公的76、民間51)
【対象薬剤】全薬剤
【薬剤分類】「使用薬剤の薬価(薬価基準)に収載されている医薬品について」(厚生労働省)による分類を使用
【後発薬シェア】後発薬数量/(後発薬に置き換え可能な先発医薬品の数量+後発薬の数量)
【本社】〒160-0022 東京都新宿区新宿6‐27‐30 新宿イーストサイドスクエア5F
【代表者】渡辺幸子
【事業内容】コンサルティングサービス(DPC関連支援/コストマネジメント/手術室カイゼン/地域連携・集患対策/機能分化支援)、データ分析サービス(病院ダッシュボード)
株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(GHC)
担当:広報室(兼松、島田)
TEL 03-5467-0123/FAX 03-5766-7436/Mail info@ghc-j.com