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大幅マイナス改定を急性期病院が乗り切る条件、経営支援ツール活用方法を詳説

2015.8.31.（月）

　厚生労働省による2016年度予算の概算要求をきっかけに、識者の間には「今回の診療報酬改定は、大幅なマイナスになる可能性が高まった」とする声が強くなってきています（関連記事『16年度の社会保障費は6700億円増、診療報酬の大幅マイナス改定の可能性も―厚労省16年度予算概算要求』）。

　2025年に向けた大きな流れでは、「病院大再編時代」に突入したことは明白です。特に、いかにして急性期病院として生き残るか、機能分化や連携で自病院の立ち位置を見直すのか、決断の時が迫っています。

佐久医療センター・診療情報管理課の須田茂男主任（左）、GHC社長の渡辺幸子

　GHC社長の渡辺幸子は、（1）経営・マネジメントの徹底（2）機能分化と連携の推進（3）「地域医療構想」を視野に入れた自病院のポジショニング――の3つを急性期病院が生き残る条件に挙げます。

　市場環境が悪化する中で競争を勝ち抜くには、経営の効率化は避けて通れない重要な課題です。6月12－13日に大阪市内で開催した「第17回日本医療マネジメント学術総会」のランチョンセミナーでGHCは、松下記念病院（大阪府守口市）による手術関連の重要な経営指標を分析（関連記事『病院大再編促す地域医療構想を乗り切る3つの条件、医療マネ学会でGHCが講演』）。同病院の手術室稼働率（緊急含む）は全国平均を大きく上回る好成績ですが、手術室の空き状況や手術の実施時間帯、曜日別の稼働状況などを詳しく見ていくと、時間帯や曜日によって稼働状況にばらつきがあることが分かりました。

　重要な経営指標に一見、問題がなさそうでも、詳細に探ればどんな病院でも改善点が見えてきます。松下記念病院の分析は、DPC対象病院の1割超に当たる約200病院が導入（15年8月現在）するGHCの「病院ダッシュボード」で実施しました。病院ダッシュボードは、ベンチマーク分析で自病院のポジションを他病院と比較し、その結果を赤・黄・青の3色に分けて表示します。そのため、視覚的・直感的に改善のポイントを把握し、具体的なアクションにつなげるきっかけをつくることができます。

　松下記念病院の詳細な分析結果は上記の関連記事をご確認ください。また、共に全国有数の急性期病院として知られる相澤病院、佐久医療センターの分析結果も関連記事をご覧いただければと思います（関連記事『相澤病院をデータで徹底分析（1）－手術室は？　医療連携は？』『相澤病院をデータで徹底分析（2）－機能分化は？　医療のコストは？』）。日本の医療の課題をより詳細かつ幅広く検証し、11病院の経営改善事例などをまとめた『日本医療クライシス』（共著：渡辺さちこ、アキよしかわ　出版社：幻冬舎メディアコンサルティング）もぜひ、ご一読ください。

　また、「病院ダッシュボード」の体験会を大阪（9/29）、名古屋（10/30）、東京（11/20）で開催します。体験会では渡辺が講演するほか、佐久医療センターから須田茂男・診療情報管理課主任を講師に招きます（関連記事『病院の将来像はデータが示している、佐久医療センターの経営改善に病院DBが一役』）。病院ダッシュボードをまだ導入していない病院の皆さまの参加をお待ちしています。