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バンコマイシンやリドカイン等の供給量が2020年→21年で2割以上減、増産および適正使用を―厚労省

2021.12.17.（金）

バンコマイシンやリドカインなどの医薬品について、昨年（2020年）9月から今年（2021年）9月にかけて供給量が2割以上減少している―。

製薬メーカー等では可能な場合には増産に協力してほしく、医療現場では処方見込みや在庫量を把握し、▼必要性最低限の発注とする▼返品を避ける―などの適正使用を徹底してほしい―。

また今後、学会などの意見を踏まえて「必要な患者への優先的な処方」「処方の変更」などを依頼する可能性もある―。

厚生労働省は12月10日に通知「医療用医薬品の供給不足に係る対応について」を示し、こうした考えを明確にしました。

ランソプラゾールやテルミサルタンなどは、日本全体では医療ニーズを概ねカバー

医療費適正化の一環として「後発品の使用促進」が重視されています。しかし、後発医薬品をめぐっては「一部メーカーによる不祥事」（関連記事はこちらとこちら）などに端を発し、供給停止・出荷調整が頻発（A医薬品の供給が止まる→代替品であるA2医薬品のニーズが急騰する→A2医薬品の供給が不安定になる→代替品であるA3医薬品のニーズが急騰する→A3医薬品の供給が不安定になる―という連鎖を生んでいる）。

現在、3000品目以上の医薬品供給に影響が生じており、また一部医薬品では「全体としてはニーズに対応できるが、偏在が生じている」という問題も起きています。厚労省は「今年（2021年）10月1日時点で出荷停止が生じている医薬品」や「その代替品」などについて供給量を調査。その結果、次のような状況が明らかになりました。

（1）一部の医薬品では「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「20％以上減少」している

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「20％以上減少」している医薬品（医療用医薬品の供給不足に係る対応について7　211210）

（2）一部の医薬品では同じく5％以上増加している（抗菌薬や抗アレルギー薬、鎮咳剤など季節性のある製品は除外）

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「5％以上増加」している医薬品（その1）（医療用医薬品の供給不足に係る対応について1　211210）

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「5％以上増加」している医薬品（その2）（医療用医薬品の供給不足に係る対応について2　211210）

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「5％以上増加」している医薬品（その3）（医療用医薬品の供給不足に係る対応について3　211210）

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「5％以上増加」している医薬品（その4）（医療用医薬品の供給不足に係る対応について4　211210）

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「5％以上増加」している医薬品（その5）（医療用医薬品の供給不足に係る対応について5　211210）

「今年（2021年）9月の供給量」が「昨年（2020年）9月」の供給量」に比べて「5％以上増加」している医薬品（その6）（医療用医薬品の供給不足に係る対応について6　211210）

こうした実態を踏まえて厚労省は、製薬メーカー等に対し「リソースを再配分し、医薬品の安定供給体制を速やかに再構築する」よう同日に依頼。

同時に医療機関等に対しては「処方見込みや在庫量を把握し▼必要性最低限の発注とする▼返品を避ける―」よう要請するとともに、（1）の供給不足医薬品については、学会などの意見を踏まえて今後、「必要な患者への優先的な処方」「処方の変更」などを依頼する可能性があることを事前連絡しています。

製薬メーカー等への対応依頼は、例えば次のような内容です。

▽（1）の成分規格については、増産体制を検討し、可能な場合には増産に協力してもらう

▽（2）の成分規格については、本年末（2021年末）を目途に出荷調整を解除し、製造・供給は通常時と同様に対応する（全体として医療ニーズを概ね満たしている）。医療機関等が状況を確認できるよう、各メーカーにおいて製品ごとの供給状況を把握し、業界団体のホームページなどに掲載するなどの情報提供を行う