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介護予防のために身体活動・多様な食品摂取・社会交流の「組み合わせ」が重要—都健康長寿医療センター

2022.4.21.（木）

▼中高強度の身体活動▼多様な食品摂取▼社会交流行動―を組み合わせて実践するほど、要支援・要介護状態の新規発生リスクを低下させることができる―。

こういった研究結果を、東京都健康長寿医療センター研究所（東京都板橋区）が4月19日に公表しました（東京都健康長寿医療センター研究所のサイトはこちら）。

身体活動・多様な食品摂取・社会交流の3点実施で、要支援・要介護リスクは16％低下

都健康長寿医療センターでは、これまでに（1）高齢期の定期的な身体活動（2）多様な食品摂取（3）活発な社会交流—が介護予防に効果的であるとの研究結果を提示してきました。

例えば（1）の身体活動の重要性はあえて述べるまでもありませんが、「日本人は、外国人に比べて「運動不足と生活習慣病との関連が強い」可能性があり、運動不足が解消されれば平均余命が0.91年延伸すると推測される。65歳以上の高齢者では、毎日40分程度の身体活動を行うことが推奨されており、例えば『1日10分間、これまでよりも長く歩く』ことを心がけてはどうか」と提言。

また（2）の多様な食品に関連して、「日本食の摂取と認知症でないこととの間に強い相関がある」ことを明らかにしています。

さらに（3）の社会交流に関しては、▼日常生活が自立している健康な高齢者であっても、「社会的な孤立」および「閉じこもり傾向」が重積している場合には、どちらにも該当しない場合に比べて死亡率が極めて高くなる▼健康状態に問題のない高齢者では、居住形態（独居か、家族と同居か）ではなく、「他者とのつながりが乏しい者」（社会的孤立者）ほど身体機能低下・抑うつ・要介護状態―などのリスクが高い▼周囲との交流減少や町内会活動への不参加は、「社会的孤立」に向かう危険信号である—などの研究成果を発表しています。

さらに今般、都健康長寿医療センターは、これら3項目を「組み合わせて実践した」場合の介護予防効果を明らかにしました。

具体的には、都内の65－84歳の男女7822名（男性3966名、助成3856名）、平均年齢73.6歳を対象に、▼週150分以上の中高強度の身体活動実施▼食品摂取の多様性（魚介類、肉類、卵類、牛乳、大豆製品、緑黄色野菜類、海藻類、芋類、果物類、油脂類のうち、最近1 週間でほぼ毎日食べた食品群を1点とし、その合計が10点満点中3点で多様性ありと判断）▼週1回以上、対面・非対面で他者と交流している―の「健康行動」を3年半追跡。そこから、次のような点が明らかになっています。

▽「健康行動を3つすべて実践している人」では、「1つも実践していない人」に比べて要支援・要介護リスクが46％低い

▽「健康行動を2つ実践している人」では、「1つも実践していない人」に比べて要支援・要介護リスクが35％低い

▽高齢者全員（3つすべての実践している人を除く）が3つすべて実践した場合、その集団における3.6年間の要介護化は16%減少する

要支援・要介護リスク低減のためには身体活動・多様な食品摂取・社会交流の3つを「組み合わせる」ことが極めて重要（都健康長寿医療センター　220419）

この研究結果から、要支援・要介護リスクを減らすためには（1）高齢期の定期的な身体活動（2）多様な食品摂取（3）活発な社会交流—の「3つを組み合わせる」ことが非常に重要であると分かります。高齢者自身や家族、ケアマネジャーなどが「3つのうち足りていないものは何か」を確認し、それを積極的に充足することが極めて重要です。

都健康長寿医療センターでは、通いの場などの介護予防事業について「ちょい足し」（3つの健康行動のうち足らない部分を付加する）プログラムを体系化し公開しています（都健康長寿医療研究センターのサイトはこちら（簡単にできる体操、栄養の偏りを改善するヒント、フレイル予防などの情報を提供））。