診療報酬改定後の重症患者割合を試算できる「看護必要度シミュレーション」
2018.2.26.（月）
グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）は26日、多機能型病院経営支援ツール「病院ダッシュボードχ（カイ）」のオプション機能「看護必要度分析」に、2018年度診療報酬改定の影響をシミュレーションできる「看護必要度シミュレーション」（写真）を実装しました。
DPCデータを用いて重症患者割合を計算する「看護必要度II」にも対応しています。
2018年度改定では、「一般病棟用の重症度、医療・看護必要度（看護必要度）」について大きな見直しが行われており、当然、各病院の重症患者割合も大きな影響を受けます。7対1・10対1を再編・統合した急性期一般入院料の要件を満たしているのかどうか、「看護必要度分析」で確認してください。
看護必要度の定義見直し、基準値の厳格化に自院が対応できるか確認を
「看護必要度分析」は、（看護必要度）に基づく重症患者割合や、そのデータ精度を院内で確認できるシステムです。病院単位はもちろん、「病棟単位」「診療科単位」「症例単位」にまで細分化して院内の状況を確認できます。ベンチマーク分析も実装しており、重症患者割合やデータ精度を、他病院と比較し、「自院の看護必要度評価の状況」を客観的に確認することができます。
2月7日に2018年度診療報酬改定の答申が行われたことを受けて、改定後の内容に沿って重症患者割合をシミュレーションできるようになりました（疾患別分析のイメージは以下、改定関連の記事はこちら）。
2018年度改定では、看護必要度の評価項目の定義について▽「A項目（モニタリングおよび処置）1点以上かつB項目（患者の状態）3点以上」（現在は重症患者に非該当）のうち、「診療・療養上の指示が通じる」「危険行動」のいずれかに該当すれば、「重症患者に該当」と扱う▽C項目（手術など医学的状況）の開腹手術（現在は5日間）について、所定日数4日に短縮する――の2点の見直しが行われており、これに対応したものですて。
現行7対1に相当する【急性期一般入院料1】（重症患者割合30％以上）や、7対1と10対1の中間的評価となる【急性期一般入院料2】（重症患者割合29％以上）では、看護必要度の「厳格化」も行われており（関連記事『現行7対1相当の【急性期一般入院料1】、重症患者割合は30％に決着』）、自院の重症患者割合がどう変化するのか、この「看護必要度シミュレーション」で逐次確認してください。
DPCデータを用いた看護必要度IIに基づく重症患者割合も試算が可能
また、2018年度からは従来からの看護必要度評価票に基づく「一般病棟用の重症度、医療・看護必要度I」（看護必要度I）に加えて、診療実績データ（DPCデータのEF統合ファイル、出来高レセプト情報）に基づく「一般病棟用の重症度、医療・看護必要度II」（看護必要度II）が新設（関連記事『現行7対1相当の【急性期一般入院料1】、重症患者割合は30％に決着』）され、一定の要件（看護必要度Iの重症患者割合と、看護必要度IIの重症患者割合との差が大きくない、詳細は今後の通知で明らかにされる）を満たす病院では、どちらの計算方法を採用するか「自院で選択する」ことができます。
これに伴い、「病院ダッシュボードχ（カイ）」の「看護必要度分析」は、看護必要度IIでのデータ提出にも対応しました。従来の看護必要度評価票に基づいた場合（看護必要度I）と、DPCデータに基づいた場合（看護必要度II）とで、いずれが自院にとって好ましいのか、GHCの「看護必要度分析」を用いれば、常にウォッチし続けることが可能です。
「看護必要度分析」を開発したGHCコンサルタントの太田衛は、「重症患者割合は、急性期病院の重要な経営指標の一つ。いち早く改定の影響を試算し、早急に対策を講じてもらいたい」としています。また、今回のデータ提出方法の変更で、看護必要度Iと看護必要度IIのどちらを選択すべきか判断が付かない医療機関の関係者も多いかと思います（関連記事『重症患者割合は「3か月間の平均値」が基本、1割以内変動の救済措置は廃止』）。そのような場合は、別途、弊社のコンサルティング部門（お問い合わせはこちら）へお問い合わせください。
