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後期高齢者、歯科受診により急性期疾患（肺炎、脳卒中、尿路感染症）での入院発生割合を抑制—都健康長寿医療センター

2023.1.6.（金）

歯科を受診した後期高齢者では、歯科受診をしていない後期高齢者に比べて、急性期疾患（肺炎、脳卒中、尿路感染症）による入院の発生割合が抑制された—。

東京都健康長寿医療センター研究所（東京都板橋区）が1月5日に「後期高齢者の歯科受診は全身疾患による入院発生の予防効果あり」を公表し、こうした点を明らかにしました（研究所のサイトはこちら）。

介護、在宅領域に加え、急性期疾患の予防でも「口腔衛生」が重要

今年度（2022年度）から、いわゆる団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となりはじめ、2025年度には全員が後期高齢者となります。高齢者の急増は「要介護者、要支援者の増加」につながるため、「介護予防」などが非常に重要となってきます。

そうした中で研究所では「食べ物を飲み込む際の、喉からの情報によって甲状腺につながる副交感神経が活性化する反射が起こり、健康にとって重要なホルモンであるサイロキシンとカルシトニンの分泌が高まる」など、「口から栄養を摂取する」ことの重要性を科学的に明らかにしています（関連記事はこちら）。

口から栄養を摂取するためには「健康な歯を保持している」ことが重要となり、例えば介護分野、在宅医療分野では「口腔衛生・リハビリ・栄養摂取の一体的推進」が最重要施策の1つに位置づけられています（関連記事はこちらとこちら）

また、周術期においても「口腔衛生」が重要であることが従前から認識され、診療報酬（医科、歯科）でも評価がなされてきています（例えば医科の【周術期口腔機能管理後手術加算】：200点など）。

さらに今般、研究所では「後期高齢者の歯科受診が、肺炎や脳卒中発作、尿路感染症といった全身疾患による急性期の入院発生に対して予防効果がある」ことを明らかにしました。

研究所の「福祉と生活ケア研究チーム」（医療と介護システム研究）・石崎達郎研究部長の研究グループは、北海道在住の後期高齢者約75万人分のレセプト（2016年9月－17年2月に医療機関を受診した者）のうち、「在宅医療を利用していた者」「要介護認定があった者」などを除いた約43万の中から、▼歯科受診があった者▼歯科受診のなかった者—をそれぞれ14万8032名抽出し、2017年3月－19年3月の2年間における「急性期疾患による入院」発生割合などを解析。そこから、次のような状況が明らかになりました。

▽「歯科受診がなかった者」に比べ、「歯科受診があった者」では肺炎による入院発生割合が低かった（歯科受診ありでは4.9％、歯科受診なしでは5.8%）

▽「歯科受診がなかった者」に比べ、「歯科受診があった者」では脳卒中発作による入院発生割合が低かった（歯科受診ありでは2.1％、歯科受診なしでは2.2%）

▽「歯科受診がなかった者」に比べ、「歯科受診があった者」では尿路感染症による入院発生割合が低かった（歯科受診ありでは2.2％、歯科受診なしでは2.5%）

「歯科受診がなかった場合」に比べると、「歯科受診があった場合」には、急性期の入院発生割合が、▼肺炎で15%▼脳卒中発作で5％▼尿路感染症で13%—抑制されたと言えます。

高齢者において「歯科受診」（＝口腔衛生の管理）が「急性期入院医療の抑制」にもつながることがより明確になったと言えます。研究所では、今後さらに「要介護高齢者で、同様の効果が得られるのか」「どのような診療行為（検査、処置、治療等）が急性期疾患の発症抑制と関係しているのか」にも研究対象を広げていく考えを明らかにしています。