Generic selectors
Exact matches only
Search in title
Search in content
Search in posts
Search in pages
診療報酬改定セミナー2024 新制度シミュレーションリリース

ペット、とりわけ犬の飼育が「運動の継続」→「要介護状態等の予防」→「介護費の軽減」につながる!—健康長寿医療センター研究所

2023.4.7.(金)

ペット、とりわけ犬の飼育が「運動の継続」→「フレイルの防止、要介護状態等の予防」→「介護費の軽減」につながる—。

今後、ペット飼育によるメリットとデメリットを幅広く解明し、「社会実装」を進めていく—。

東京都健康長寿医療センター研究所が4月3日、こうした研究トピックス「ペットとの共生が人と社会にもたらす効果」を公表しました(研究所のサイトはこちら)。

ペットの飼育が、飼い主の健康を直接向上させ、さらに社会保障費増を抑制

今年度(2022年度)から、人口の大きなボリュームゾーンを占める団塊世代が75歳以上の後期高齢者となりはじめ、2025年度には全員が後期高齢者となります。このため介護ニーズは今後急速に増大していきます。

一方、支え手となる現役世代人口は、2025年度から2040年度にかけて急速に減少していきます。

少なくなる一方の支え手(サービス提供者、費用負担者)で、増大する一方の高齢者(サービス利用者、受益者)を支えなければならず、「どのように効率的に要介護者を支えていくか」(サービス提供の生産性向上、介護費の負担の公平化など)とともに、「要介護者の発生をいかに防止していくか、要介護状態になったとしても、いかに重度化を防止するか」が重要になっています。

こうした中で、都健康長寿医療センター研究所は「ペットの飼育が介護予防はもちろん、介護費の軽減にも効果がある」との研究結果を公表しました(関連記事はこちら)。

さらに今般、「ペットの飼育」には次のような効果があることを明らかにしました。

▽フレイル発生のリスクを下げる
→日本人高齢者7900名(平均年齢73.6歳±5.3歳)について見てみると、「ペット(犬・猫)を飼育したことのない群」に比べて、「過去にペットを飼っていた群」はフレイル発生リスク(確率)が0.84倍、(16%減)「ペットを飼っている群」は0.87倍(13%減)に、とりわけ「犬を飼育している群」は0.81倍(19%減)に低くなる

ペット飼育者は、非飼育者に比べてフレイルリスクが低い(ペットとの共生が人と社会にもたらす効果1 230405)



▽自立喪失(要介護状態もしくは死亡)の発生リスクを下げる
→日本人高齢者約1万1000名(平均年齢74.2歳±5.4歳)について見てみると、「ペット(犬・猫)を飼育したことのない群」に比べて、「過去にペットを飼っていた群」は自立喪失発生リスクが0.88倍(12%減)、「ペットを飼っている群」は0.71倍(29%減)に、とりわけ「犬を飼育している群」は0.54倍(46%減)に低くなる

ペット飼育者は、非飼育者に比べて要介護等のリスクが低い(ペットとの共生が人と社会にもたらす効果2 230405)



→「犬の飼育」と「運動習慣」とのクロス分析を行ったところ、「運動習慣のない群」では「犬の飼育の有無」との間で自立喪失発生リスクに有意な差はなかったが、「犬を飼育していて運動習慣のある群」では、「犬を飼育しておらず、運動習慣のない群」に比べて自立喪失発生リスクが0.44倍(56%減)と半分以下に低下する

犬を飼育し運動習慣のある者は、そうでない者に比べて要介護等のリスクが半分以下である(ペットとの共生が人と社会にもたらす効果3 230405)



▽介護費を低減させる
→既往歴や要介護認定者の割合が同程度である「ペット飼育者」と「ペット非飼育者」(合計460人(平均年齢77.7歳±4.6歳)を比較すると、次のように「ペット飼育者」では介護費が少ない
▼1人当たりの月額医療費:ペット飼育群4万8054円、ペット非飼育群4万2260円(有意な差はない)
▼1人当たりの月額介護保険サービス利用費:ペット飼育群676円、ペット非飼育群1420円(最大2.3倍)

ペット飼育者は非飼育者に比べて介護費が低い(ペットとの共生が人と社会にもたらす効果4 230405)



これらの結果を、研究所では次のように分析しています。
(1)犬の散歩は、通常の歩行と同程度の運動強度だが、「運動の継続」に有効、飼い主の健康に良い経過をもたらしている

(2)ペットの飼育(ペットとの共生)、飼い主への直接的な健康効果のみならず、「介護費」といった社会保障費への抑制効果も期待できる



こうした結果を踏まえれば、「ペットを飼育しやすい環境の整備」が健康長寿や持続可能な社会の実現に向けて重要ではないか、と考えられます。

今後、▼ペットを飼育しやすい住環境の整備▼飼い主・ペットの健康状態が悪化した場合の入居先、法的な仕組みの整備▼「ペットを飼いたくても飼えない」と考える飼育意向者の不安要素軽減・解消▼ペットロスによる心理的マイナス面の対策▼人獣共通「感染症」への対策—といったテーマに取り組んでいくことが必要でしょう。研究所では、今後「ペット飼育によるメリットとデメリットを幅広く解明」したうえで、「社会実装を進める」考えを明らかにしています。



なお、過去の選考研究で「乳児期や幼児期にペットとの共生を開始すると、その後の喘息発生リスクが低くなる傾向がある」ことも明らかになっています。

幼児期等のペット飼育は喘息発生率を下げる(ペットとの共生が人と社会にもたらす効果5 230405)



診療報酬改定セミナー2024MW_GHC_logo

【関連記事】

「ペットの飼育」は介護予防だけでなく「介護費の軽減」にも効果あり!—健康長寿医療センター研究所

認知症患者が自由なテーマで話し合う本人ミーティングの実践が、地域共生社会の構築の第1歩—健康長寿医療センター研究所
糖尿病性認知症のバイオマーカー候補を発見、血液診断で「糖尿病性認知症の超早期鑑別」が可能な時代に—健康長寿医療センター研究所
血液診断によって「近く要介護・要支援状態に陥る可能性の高い人」を鑑別できる時代が来る—健康長寿医療センター研究所
後期高齢者、歯科受診により急性期疾患(肺炎、脳卒中、尿路感染症)での入院発生割合を抑制—都健康長寿医療センター
認知症の原因疾患を鑑別し、治療法選択・その効果測定を補助する「PET検査」の保険適用に強い期待—都健康長寿医療センター
食べ物を飲み込む際の「喉の刺激」によりサイロキシン・カルシトニン分泌が活性化され、心身の健康が高まる—都健康長寿医療センター
口腔状態に問題ある高齢者は要介護や死亡リスクが2倍超、地域で「オーラルフレイル改善」の取り組み強化を—都健康長寿医療センター
コロナ禍で「要介護1・2高齢者等を介護する家族」の介護負担が増し、メンタルヘルス不調を来す—都健康長寿医療センター
DHAやEPA、ARAを十分に摂取することで「認知機能を維持できる」可能性—長寿医療研究センター
「ゆっくりとした歩行」「軽い家事活動」などの低強度身体活動も、脳機能の維持に有用—長寿医療研究センター
治療抵抗性の前立腺がん、新治療法として「RNA分解酵素を標的とする薬剤」に期待—都健康長寿医療センター
男女ともビタミンC摂取不足で筋肉量・身体能力が低下するが、適切な摂取で回復可能—都健康長寿医療センター
自治体と研究機関が協働し「地域住民の健康水準アップ」を目指すことが重要—都健康長寿医療センター
日本人特有の「レビー小体型認知症の原因遺伝子」を解明、治療法・予防法開発に繋がると期待—長寿医療研究センター
日本人高齢者、寿命の延伸に伴い身体機能だけでなく「認知機能も向上」—長寿医療研究センター
フレイル予防・改善のため「運動する」「頭を使う」「社会参加する」など多様な日常行動の実施を—都健康長寿医療センター
「要介護度が低い=家族介護負担が小さい」わけではない、家族介護者の負担・ストレスに留意を—都健康長寿医療センター
奥歯を失うと、脳の老化が進む—長寿医療研究センター
介護予防のために身体活動・多様な食品摂取・社会交流の「組み合わせ」が重要—都健康長寿医療センター
高齢男性の「コロナ禍での社会的孤立」が大幅増、コロナ禍で孤立した者は孤独感・コロナへの恐怖感がとくに強い—都健康長寿医療センター
中等度以上の認知症患者は「退院直後の再入院」リスク高い、入院時・前から再入院予防策を—都健康長寿医療センター
AI(人工知能)用いて「顔写真で認知症患者を鑑別できる」可能性—都健康長寿医療センター
認知症高齢者が新型コロナに罹患した場合の感染対策・ケアのマニュアルを作成—都健康長寿医療センター
地域高齢者の「社会との繋がり」は段階的に弱くなる、交流減少や町内会活動不参加は危険信号―都健康長寿医療センター
新型コロナ感染防止策をとって「通いの場」を開催し、地域高齢者の心身の健康確保を―長寿医療研究センター
居住形態でなく、社会的ネットワークの低さが身体機能低下や抑うつ等のリスク高める―都健康長寿医療センター
孤立と閉じこもり傾向の重複で、高齢者の死亡率は2倍超に上昇―健康長寿医療センター
新型コロナの影響で高齢者の身体活動は3割減、ウォーキングや屋内での運動実施が重要―長寿医療研究センター