ペット、とりわけ犬の飼育が「運動の継続」→「要介護状態等の予防」→「介護費の軽減」につながる！—健康長寿医療センター研究所

2023.4.7.（金）

ペット、とりわけ犬の飼育が「運動の継続」→「フレイルの防止、要介護状態等の予防」→「介護費の軽減」につながる—。

今後、ペット飼育によるメリットとデメリットを幅広く解明し、「社会実装」を進めていく—。

東京都健康長寿医療センター研究所が4月3日、こうした研究トピックス「ペットとの共生が人と社会にもたらす効果」を公表しました（研究所のサイトはこちら）。

ペットの飼育が、飼い主の健康を直接向上させ、さらに社会保障費増を抑制

今年度（2022年度）から、人口の大きなボリュームゾーンを占める団塊世代が75歳以上の後期高齢者となりはじめ、2025年度には全員が後期高齢者となります。このため介護ニーズは今後急速に増大していきます。

一方、支え手となる現役世代人口は、2025年度から2040年度にかけて急速に減少していきます。

少なくなる一方の支え手（サービス提供者、費用負担者）で、増大する一方の高齢者（サービス利用者、受益者）を支えなければならず、「どのように効率的に要介護者を支えていくか」（サービス提供の生産性向上、介護費の負担の公平化など）とともに、「要介護者の発生をいかに防止していくか、要介護状態になったとしても、いかに重度化を防止するか」が重要になっています。

こうした中で、都健康長寿医療センター研究所は「ペットの飼育が介護予防はもちろん、介護費の軽減にも効果がある」との研究結果を公表しました（関連記事はこちら）。

さらに今般、「ペットの飼育」には次のような効果があることを明らかにしました。

▽フレイル発生のリスクを下げる
→日本人高齢者7900名（平均年齢73.6歳±5.3歳）について見てみると、「ペット（犬・猫）を飼育したことのない群」に比べて、「過去にペットを飼っていた群」はフレイル発生リスク（確率）が0.84倍、（16％減）「ペットを飼っている群」は0.87倍（13％減）に、とりわけ「犬を飼育している群」は0.81倍（19％減）に低くなる

▽自立喪失（要介護状態もしくは死亡）の発生リスクを下げる
→日本人高齢者約1万1000名（平均年齢74.2歳±5.4歳）について見てみると、「ペット（犬・猫）を飼育したことのない群」に比べて、「過去にペットを飼っていた群」は自立喪失発生リスクが0.88倍（12％減）、「ペットを飼っている群」は0.71倍（29％減）に、とりわけ「犬を飼育している群」は0.54倍（46％減）に低くなる

→「犬の飼育」と「運動習慣」とのクロス分析を行ったところ、「運動習慣のない群」では「犬の飼育の有無」との間で自立喪失発生リスクに有意な差はなかったが、「犬を飼育していて運動習慣のある群」では、「犬を飼育しておらず、運動習慣のない群」に比べて自立喪失発生リスクが0.44倍（56％減）と半分以下に低下する

▽介護費を低減させる
→既往歴や要介護認定者の割合が同程度である「ペット飼育者」と「ペット非飼育者」（合計460人（平均年齢77.7歳±4.6歳）を比較すると、次のように「ペット飼育者」では介護費が少ない
▼1人当たりの月額医療費：ペット飼育群4万8054円、ペット非飼育群4万2260円（有意な差はない）
▼1人当たりの月額介護保険サービス利用費：ペット飼育群676円、ペット非飼育群1420円（最大2.3倍）

これらの結果を、研究所では次のように分析しています。
（1）犬の散歩は、通常の歩行と同程度の運動強度だが、「運動の継続」に有効、飼い主の健康に良い経過をもたらしている

（2）ペットの飼育（ペットとの共生）、飼い主への直接的な健康効果のみならず、「介護費」といった社会保障費への抑制効果も期待できる

こうした結果を踏まえれば、「ペットを飼育しやすい環境の整備」が健康長寿や持続可能な社会の実現に向けて重要ではないか、と考えられます。

今後、▼ペットを飼育しやすい住環境の整備▼飼い主・ペットの健康状態が悪化した場合の入居先、法的な仕組みの整備▼「ペットを飼いたくても飼えない」と考える飼育意向者の不安要素軽減・解消▼ペットロスによる心理的マイナス面の対策▼人獣共通「感染症」への対策—といったテーマに取り組んでいくことが必要でしょう。研究所では、今後「ペット飼育によるメリットとデメリットを幅広く解明」したうえで、「社会実装を進める」考えを明らかにしています。

なお、過去の選考研究で「乳児期や幼児期にペットとの共生を開始すると、その後の喘息発生リスクが低くなる傾向がある」ことも明らかになっています。

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