Generic selectors
Exact matches only
Search in title
Search in content
Search in posts
Search in pages
診療報酬改定セミナー2024 2024年度版ぽんすけリリース

「耳の聞こえにくさ」に早期かつ適切に対応することが転倒等の傷害予防のために重要—都健康長寿医療センター研究所

2023.10.24.(火)

「聴覚情報の制限→運動の変化」が加齢性難聴者の転倒リスクを高めていると考えられ、「耳の聞こえにくさ」への早期かつ適切な対応(医療機関受診の勧奨、補聴器装着の勧奨など)が転倒などの傷害予防の観点から重要である—。

東京都健康長寿医療センター研究所(東京都板橋区)が10月18日、こうした研究成果を発表しました(研究所のサイトはこちら)。

聴覚情報の制限→運動の変化」が加齢性難聴者の転倒リスクを高める可能性

加齢性難聴は、転倒発生のリスクを高めることが数多くの疫学研究から報告されています。高齢者が転倒した場合、「骨折などの障害が発生する」→「要介護状態に陥りやすくなる」という経過をたどりやすくなります。

この点、「なぜ難聴によって転倒が多く引き起こされるのか」といった背景メカニズムは明らかにされてきませんでした。

そこで研究所の桜井良太研究員をはじめとする研究グループが、「若年者を対象に『疑似的に難聴環境』を作り出し、転倒が起こりやすい動作である障害物跨ぎ越し時の動作」を調査し、「加齢性難聴が転倒リスクを引き上げる背景」を検討しました(あわせて「視覚」にも着目)。

具体的には、次の4つのグループを設け、「6.5m先の障害物(15cm)に近づいて跨ぎ越す」際の歩き方や足が障害物を超えるときの足上げの高さ(以後クリアランスとする)を測定しています。
(1) 聴覚制限なし、視覚制限なし(「穴の開いたイヤーマフを用いて聴覚を制限せず、「足元が見えるフレームを持ち視覚を制限しない」グループ」
(2) 聴覚制限なし、視覚制限あり(「穴の開いたイヤーマフを用いて聴覚を制限しない」が、「足元が見えなくなるフレームを持ち視覚を制限」したグループ)
(3) 聴覚制限あり、視覚制限なし(「イヤーマフを用いて聴覚を制限」し、「足元が見えるフレームを持ち視覚を制限しない」グループ」
(4) 聴覚制限あり、視覚制限あり(「イヤーマフを用いて聴覚を制限」し、「足元が見えなくなるフレームを持ち視覚を制限」したグループ)

実験の概要(都健康長寿医療センター研究所2 231018)



実験からは次のような結果が得られました。

▽足元の視覚情報が制限された場合は、先導脚のクリアランスが統計学的に有意に高くなる

▽聴覚情報が制限された場合は、先導脚のクリアランスのばらつきが統計学的に有意に大きくなる

▽障害物接近時の歩行動作では、「足元の視覚情報」と「聴覚情報」の両者が制限された場合に、統計学的に有意に障害物接近時の歩行(歩幅)のばらつき(変動係数)が大きくなる

実験結果の概要(都健康長寿医療センター研究所1 231018)



「運動の変動性増加」は転倒リスクを高める一因となり、「聴覚情報制限によって障害物回避が困難になる」例も確認されています。



こうした結果から、▼聴覚情報の遮断により、一連の障害物回避動作のばらつきが大きくなる▼その傾向は「足元が見えない状況下」で顕著に現れる—ことが明らかにされ、研究グループでは「聴覚情報には運動を安定させる(動作のばらつきを統制する)働きがある」可能性があると推測。

あわせて「聴覚情報の制限→運動の変化」が加齢性難聴者の転倒リスクを高めていると考えれば、「耳の聞こえにくさ」に対する早期かつ適切な対応が「傷害予防」の観点から重要であると結論付けています。高齢者のアセスメントにおいて「聴覚の確認」をしっかりと行い、
「耳の聞こえにくさ」が判明した場合には、早期かつ適切に適切な対応(医療機関受診の勧奨、補聴器装着の勧奨など)をとることが重要です。



診療報酬改定セミナー2024MW_GHC_logo

【関連記事】

「生活習慣病の管理、運動、栄養指導、認知トレーニング」が認知機能低下の抑制・フレイル予防に有効—長寿医療研究センター
後期高齢者健診で用いる「後期高齢者の質問票」、うち12項目で簡便に「フレイル」ハイリスク者を抽出可能—都健康長寿医療センター研究所
治療抵抗性の前立腺がんに対する「新たな治療法」の確立に向けた研究進む—都健康長寿医療センター研究所
定期の聴力チェック→耳鼻科等受診勧奨→早期の補聴器装着→認知症リスク低下防止—のシステム構築を―都健康長寿医療センター研究所
老化に伴い交感神経の筋肉サポート機能が弱まって「筋力が低下」、筋緊張が生じやすくなり「運動能力が低下」―都健康長寿医療センター研究所
腎機能が低下し「血中GDF15」の濃度が上昇すると、高齢者の死亡リスクが2倍に高まる—都健康長寿医療センター研究所
高齢期にむけた健康の維持にとって最適な食事のタンパク質比率は25-35%!―都健康長寿医療センター研究所
「お肉」を食べることが、高齢者のフレイル予防に有効である可能性!―都健康長寿医療センター研究所
皮膚へのやさしい刺激が肩こり症状を緩和する可能性—都健康長寿医療センター研究所
フレイル度の高い高齢者は就業中の転倒・転落事故が多い!フレイル度を踏まえた業務選択などが重要!―都健康長寿医療センター研究所
ペット、とりわけ犬の飼育が「運動の継続」→「要介護状態等の予防」→「介護費の軽減」につながる!—健康長寿医療センター研究所
「ペットの飼育」は介護予防だけでなく「介護費の軽減」にも効果あり!—健康長寿医療センター研究所

認知症患者が自由なテーマで話し合う本人ミーティングの実践が、地域共生社会の構築の第1歩—健康長寿医療センター研究所
糖尿病性認知症のバイオマーカー候補を発見、血液診断で「糖尿病性認知症の超早期鑑別」が可能な時代に—健康長寿医療センター研究所
血液診断によって「近く要介護・要支援状態に陥る可能性の高い人」を鑑別できる時代が来る—健康長寿医療センター研究所
後期高齢者、歯科受診により急性期疾患(肺炎、脳卒中、尿路感染症)での入院発生割合を抑制—都健康長寿医療センター
認知症の原因疾患を鑑別し、治療法選択・その効果測定を補助する「PET検査」の保険適用に強い期待—都健康長寿医療センター
食べ物を飲み込む際の「喉の刺激」によりサイロキシン・カルシトニン分泌が活性化され、心身の健康が高まる—都健康長寿医療センター
口腔状態に問題ある高齢者は要介護や死亡リスクが2倍超、地域で「オーラルフレイル改善」の取り組み強化を—都健康長寿医療センター
コロナ禍で「要介護1・2高齢者等を介護する家族」の介護負担が増し、メンタルヘルス不調を来す—都健康長寿医療センター
DHAやEPA、ARAを十分に摂取することで「認知機能を維持できる」可能性—長寿医療研究センター
「ゆっくりとした歩行」「軽い家事活動」などの低強度身体活動も、脳機能の維持に有用—長寿医療研究センター
治療抵抗性の前立腺がん、新治療法として「RNA分解酵素を標的とする薬剤」に期待—都健康長寿医療センター
男女ともビタミンC摂取不足で筋肉量・身体能力が低下するが、適切な摂取で回復可能—都健康長寿医療センター
自治体と研究機関が協働し「地域住民の健康水準アップ」を目指すことが重要—都健康長寿医療センター
日本人特有の「レビー小体型認知症の原因遺伝子」を解明、治療法・予防法開発に繋がると期待—長寿医療研究センター
日本人高齢者、寿命の延伸に伴い身体機能だけでなく「認知機能も向上」—長寿医療研究センター
フレイル予防・改善のため「運動する」「頭を使う」「社会参加する」など多様な日常行動の実施を—都健康長寿医療センター
「要介護度が低い=家族介護負担が小さい」わけではない、家族介護者の負担・ストレスに留意を—都健康長寿医療センター
奥歯を失うと、脳の老化が進む—長寿医療研究センター
介護予防のために身体活動・多様な食品摂取・社会交流の「組み合わせ」が重要—都健康長寿医療センター
高齢男性の「コロナ禍での社会的孤立」が大幅増、コロナ禍で孤立した者は孤独感・コロナへの恐怖感がとくに強い—都健康長寿医療センター
中等度以上の認知症患者は「退院直後の再入院」リスク高い、入院時・前から再入院予防策を—都健康長寿医療センター
AI(人工知能)用いて「顔写真で認知症患者を鑑別できる」可能性—都健康長寿医療センター
認知症高齢者が新型コロナに罹患した場合の感染対策・ケアのマニュアルを作成—都健康長寿医療センター
地域高齢者の「社会との繋がり」は段階的に弱くなる、交流減少や町内会活動不参加は危険信号―都健康長寿医療センター
新型コロナ感染防止策をとって「通いの場」を開催し、地域高齢者の心身の健康確保を―長寿医療研究センター
居住形態でなく、社会的ネットワークの低さが身体機能低下や抑うつ等のリスク高める―都健康長寿医療センター
孤立と閉じこもり傾向の重複で、高齢者の死亡率は2倍超に上昇―健康長寿医療センター
新型コロナの影響で高齢者の身体活動は3割減、ウォーキングや屋内での運動実施が重要―長寿医療研究センター