本邦の高齢者、コロナ禍でも「人とのつながり」を維持し、身体機能の低下、抑うつ、要介護度の悪化を防止―都健康長寿医療センター研究所

2024.2.27.（火）

本邦の高齢者は、長引く新型コロナウイルス感染症蔓延時にも「人とのつながり」を維持することができていた（対面での交流は減少）—。

こうした人とのつながりの維持は、身体機能の低下、抑うつ、要介護度の悪化を防止することにつながる―。

こういった研究結果を、東京都健康長寿医療センター研究所が2月21日に公表しました（東京都健康長寿医療センター研究所のサイトはこちら）。

「対面での交流」は減少するも、「人との繋がり」を維持

都健康長寿医療センターでは、▼日常生活が自立している健康な高齢者であっても、「社会的な孤立」および「閉じこもり傾向」が重積している場合には、どちらにも該当しない場合に比べて死亡率が極めて高くなる▼健康状態に問題のない高齢者では、居住形態（独居か、家族と同居か）ではなく、「他者とのつながりが乏しい者」（社会的孤立者）ほど▼身体機能低下▼抑うつ▼要介護状態―などのリスクが高い—などの研究成果を発表しています。

高齢化がますます進展する（2022年度から団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となりはじめ、2025年度にはすべてが後期高齢者となる）中では、「社会的孤立をいかに防ぐか」が極めて重要な施策になると考えられます。

ところで、2020年初頭から猛威を振るった「新型コロナウイルス感染症」により、国民は「行動自粛」を余儀なくされました。とりわけ「コロナウイルスに罹患した場合、重症化するリスクの高い高齢者」では、強く「自粛」が求められました。

こうした状況の中、都健康長寿医療センター研究所では、わが国の高齢者の「他者との対面・非対面の交流頻度や人とのつながりの認識」がコロナ禍3年間でどう変化したのかに注目。

具体的には、「お達者健診」（主に東京都板橋区の後期高齢者の健康と自立の維持を目的に研究所が実施する健診）の2019年会場調査に参加した高齢者606名（調査に参加し、2022年10月までの4回の追跡調査に少なくとも1回参加）を対象として、▼別居の家族や親戚、友人や近所の人との対面・非対面の交流頻度▼人とのつながりの認識—をアンケート形式で調査。

その結果、次のような状況が明らかになりました。

▽対面交流頻度得点は、緊急事態宣言下2年間、「中頻度群」、「低頻度群」で1－2点減少した

▽非対面交流得点は、調査期間を通じてほとんど変化がなかった

▽人とのつながり認識得点は、高頻度群、注頻度群、低頻度群のいずれでも低下傾向にあったが、その低下度合は小さい（3年間で1点程度）

研究所では、「コロナ緊急事態宣言下の『対面交流の減少』は、加齢による変化よりも大きかったが、『人とのつながり』は加齢による変化の範囲内で顕著な低下はなかった」、「活動制限によって高齢者の対面交流は減少したが、非対面交流は減らさず、人とのつながりを維持した」と分析しています。

本研究の対象には「社会的孤立やフレイルに該当する高齢者」も含まれているため、「本邦の高齢者を代表する集団」と考えることができ、研究所は「長期的なパンデミックに対処する力を、わが国の高齢者の多くが有していた」ことを示すものとコメントしています。

「他者とのつながり」の維持により、▼身体機能の低下▼抑うつ▼要介護状態―などのリスクを一定程度防止できていると考えられ、さらに「次なる新興感染症」発生時に向けて、「高齢者が他者とのつながりを維持しやすくする仕組み」なども研究していくことに期待が集まります。

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