Generic selectors
Exact matches only
Search in title
Search in content
Search in posts
Search in pages
診療報酬改定セミナー2022 診療報酬改定セミナー2022

がん診断後1年以内の「自殺」が多いことをまず認識し、「自殺防止対策」に向けた積極的な取り組みを―国がん

2021.4.13.(火)

がん患者、とりわけ診断から1年以内に自殺する患者が少なくない。がん患者は大きなストレスを受け「自殺に走りやすい」ことを保健医療福祉従事者はもちろん、すべての国民が認識し、各種の対策に積極的に取り組む必要がある―。

国立がん研究センターは4月8日、こうした内容を盛り込んだ「がん医療における自殺対策のための提言」を公表しました(国がんのサイトはこちら)。

遺族はもちろん、関与した保健医療福祉従事者のサポートも重要

我が国においては、「がん」が死因第1位を独走しており、国の定める「がん対策推進基本計画」をベースに、医療提供体制の整備、早期発見・早期治療の推進、研究推進、希少がん対策、サバイバー対策など、様々な取り組みが行われています。

そうした中で「がん患者で、自殺率が高い」ことが問題視されており、現行の「第3期がん対策推進基本計画」でも、「我が国のがん患者の自殺は、診断後1年以内が多いが、拠点病院等でも相談体制等の十分な対策がなされていない状況にある。がん診療に携わる医師や医療従事者を中心としたチームで、がん患者の自殺の問題に取り組むことが求められる」とし、▼国は、拠点病院等におけるがん患者の自殺の実態調査を行った上で、効果的な介入のあり方を検討する▼がん患者の自殺防止のために、がん相談支援センターを中心とした自殺防止のためのセーフティーネットが必要であり、専門的・精神心理的なケアにつなぐための体制の構築やその周知を行う―ことを打ち出しています。

国がんでは今般、各種のデータも踏まえて、「がん医療における効果的な自殺対策」として次の5項目の提言を行いました。

(1)がん医療における自殺対策の啓発・教育を推進する
(2)サーベイランス体制を整備し、モニタリングを継続的に行う
(3)自殺の危険因子・保護因子を解明する
(4)病院内外を視野に入れた介入法を検討し、臨床実装する
(5)遺族や保健医療福祉従事者に対する支援法を検討し、提要する



まず(1)では、がんの▼診断・告知▼再発・進行—など想定以上の悪い知らせを受けた際に、また治療に伴う身体症状や機能障害、社会復帰時等に強いストレスが生じ、「精神的な変調に陥りやすい」ことから、「がん患者は自殺行動に至りやすい」という事実を国民に啓発・ 教育していく必要があると強調。その前提として「保健医療福祉の従事者」がこの点を十分に認識するための教育に取り組むことが重要と提言しています。



また(2)は「がん患者の自殺の実態を明らかにするための体制を整備し、自殺や自殺対策 のモニタリングを継続的に実施する」ことを求めるものです。

我が国では「全国がん登録制度」が設けられており、がん患者を対象として「自殺者数」「自殺の多発時期」「自殺の手段・場所」などを把握することが可能となっています。国がんでは、このほかにも▼日本医療機能評価機構の「医療事故情報収集等事業の事例データ」▽警察庁の統計データ―などを組み合わせて、がん患者の自殺状況を継続モニタリングし、これを「対策の改善」に活かすことが重要と強調しています。



一方(3)では、「自殺の危険因子・保護因子を身体的・心理的・社会的要因を含む全側面から検討する」ことを求めています。

▼がんの経過▼がんの状態▼入院か外来か―など様々な要素が考えられ、これら1つ1つの自殺への寄与率は小さいと考えられるため「複合的に危険因子を判断する」必要があります。



また、全国がん登録などのデータには含まれていない心理的・社会的な要因(▼心理状態▼希死・自殺念慮▼絶望感▼コーピング(ストレスへの対処)▼経済問題▼社会的支援―など)を、各種のデータから収集・分析することも重要です。

国がんでは、「患者の安全を確立するために、適切な方法を用いてこれらの危険因子に絶えず注意を払い、退院後も危険因子や保護因子を適切に評価する手法を確立し、モニタリングしていく必要がある」と訴えています。

自殺の危険因子(がん自殺対策提言1 210408)



また(4)は、自殺対策の介入法の中で「有効性が検証された」ものを臨床実装することを求めるものです。さらに、自殺の95%が「院外」であることから、がん診療連携拠点病院等だけでなく、▼家庭▼診療所▼病院外来▼在宅医療▼地域社会—を含む様々な対象への、がん患者の自殺予防の重要性に関する教育・啓発やゲートキーパー養成を含む様々な介入の開発が必要と訴えます。

そこでは「がんと疑われた時点」から介入していくことが重要なことは述べるまでもありません。

がん自殺対策に向けた介入の対象と内容(がん自殺対策提言2 210408)



さらに(5)では、「遺族」はもちろん、「かかわった保健医療福祉従事者」への心理的支援の必要性を訴えています。

自殺は、「家族や友人、職場の同僚、同級生など」、さらに患者であれば「関連する保健医療福祉従事者」にも大きな影響を与えます。後者では「自責感」「自尊心低下」が生じやすいことから、通常業務に円滑復帰できるような支援プログラムを計画し、産業メンタルヘルスの観点から適切に対応していくことが求められます。しかし、その効果を実証されたものがないため、「効果的な支援方法」の開発に向けた研究を急ぐ必要があるでしょう。



改定セミナー2022MW_GHC_logo

【関連記事】

小児がん医療の評価は平均で10点満点中「8.4点」、セカンドオピニオンや妊孕性温存などが大きな課題―国がん
同じがん種・ステージでも、病院の診療規模(症例数)により「治療法選択」に差がある―国がん
女性の乳・大腸がんの増加スピードが大きい、血液がん最多は成熟B細胞腫瘍―国がん



原発巣起因症状のない【ステージIV】の大腸がん、原発巣は切除せず「化学療法先行」を第1選択せよ―国がん
コロナ禍で、希少がんへの「オンライン・セカンドオピニオン」をスタート—国がん
新型コロナ禍で「自身の判断で治療中断するがん患者」も、がん拠点病院は「治療継続の必要性」呼びかけよ―がん拠点病院指定検討会(2)



2020年7月に外来・入院とも患者数復調続く、予定入院患者減少のトップは「胃がん」―GHC新型コロナ分析第5弾
2020年6月、外来・入院ともに「患者数復調の兆し」が見られるが、がん患者症例数はさらに減少―GHC新型コロナ分析第4弾
2020年5月、新型コロナでの患者減がさらに拡大、がんや脳梗塞・心不全患者も減少―GHC分析第3弾
4月には新型コロナで外来・入院ともに患者大激減、がん医療へも影響が拡大―GHC分析第2弾
3月時点から新型コロナで外来・入院ともに患者減、白内障・ポリペク割合の高い病院で患者減目立つ―GHC分析



がん「5年生存率」は全部位・全病期で68.6%、「10年生存率」は同じく58.3%に向上―国がん
がん5年生存率、全部位・全病期は68.4%、ステージI乳がんやステージI-III前立腺がんは100%―国がん
全部位・全病期のがん5年生存率は67.9%、10年生存率は56.3%―国がん

がんの3年生存率、全体72.4%・胃76.3%・大腸78.6%・肝54.2%・肺51.7%・乳95.3%―国がん
がん5年生存率、全体66.4%・胃71.4%・大腸72.6%・乳房92.2%・肝40.4%・肺41.4%―国がん

がんの3年生存率、全体72.1%、胃75.6%、大腸78.7%、肝54.6%、肺50.8%、乳房95.2%―国がん

がんの5年生存率、全体66.1%、胃71.6%、大腸72.9%、乳房92.5%、肝40.0%、肺40.6%―国がん
がんの「3年生存率」を初公表、病期・部位により3年・5年・10年の生存率推移に特徴―国がん
がんの5年生存率、全体で65.8%、乳がんで92.7%、肝臓がんで39.6%―国がん
がん標準治療が浸透しているが、乳房切除後の乳がん患者への放射線照射は7割未満―国がん
10歳代までは白血病、20歳代は胚細胞腫瘍・性腺腫瘍、30歳代では乳がんが多い―国がん
がんの5年生存率・10年生存率は前年調査より若干低下、乳がんでは向上―国がん
2013年のがん罹患率、前年に続き減少し361.9、地域特性を踏まえたがん対策を—国がん
がんの5年生存率、全体で65.2%、乳がんで92.7%、肺がんで39.1%―国がん
がんの5年生存率、前立腺や乳がんでは9割超えるが、膵がんでは9.2%にとどまる―国がん
2014年のがん登録、最多は大腸がんで9万4596件―国立がん研究センター
今年(2016年)のがん罹患者は101万2000例、がんでの死亡は37万4000人―国立がん研究センター
2012年の人口10万人当たりがん患者は365.6、男性では胃がん、女性では乳がんが最多―国立がん研究センター
標準的がん治療の実施率にバラつき、「胃がんへの術後S-1療法98.8%」「リンパ節転移乳がんへの術後放射線照射61.7%」など―国がん研究センター
患者の免疫状態を正確に測定する新手法開発、抗体薬の効率的開発に期待―国立がん研究センター
乳がん・肺がん・肝臓がん、5年生存率に比べて10年生存率は大きく低下―国立がん研究センター
治療抵抗性の乳がん患者に対する新治療法、治験を開始―国立がん研究センター
がん罹患数98万例、死亡者数は37万人に―国立がん研究センター15年推計

希少がんの「四肢軟部肉腫」を適切に治療できる施設リストを公開―国がん

第3期がん対策推進基本計画を閣議決定、ゲノム医療推進や希少・難治がん対策など打ち出す
「正しいがん医療情報の提供」、第4期がん対策推進基本計画の最重要テーマに―がん対策推進協議会



がん患者等の仕事と治療の両立、【療養・就労両立支援指導料】や外来化学療法の【連携充実加算】等でサポート―厚労省