生活範囲が広く、そこでの活動性が高い高齢者ほど認知症発症リスクが低下する—長寿医療研究センター

2025.3.3.（月）

生活範囲が広く、そこでの活動性が高い高齢者ほど、認知症発症割合が低い—。

国立長寿医療研究センターが2月26日に、こうした共同研究成果を発表しました（研究センターのサイトはこちら）。

WHO（国際保健機関）のガイドラインなどでも「認知機能低下や認知症発症のリスクを低減するために活動性を高める」ことが推奨されており、本研究結果もこれと合致。今後、生活範囲を拡大し、活動を促進するために、どのような介入方法が効果的なのかなどの研究が進むことに期待が集まります。

「生活範囲の拡大・活動促進のため、どのような介入が効果的なのか」の研究にも期待

認知症患者数は、高齢化の進行に伴い増加していきます。2018年には500万人を超え、65歳以上高齢者の「7人に1人が認知症」となり、2025年には675万人、2040年には802万人になると推計されています。このため、2019年には認知症施策推進大綱が、2023年には認知症基本法が制定（2024年1月施行）され、認知症患者の意向を十分に踏まえた総合的な対策（認知症との共生、認知症予防など）を進めることとされています。

そうした中、研究センターでは「生活範囲における活動」と「認知症発症リスク」との関係に着目した研究を実施しました。

「生活範囲」は「個人と周囲の環境との関係にもとづき、家から移動できる範囲」と定義されます。生活範囲を広くし、そこでの活動性を高く維持することは「健康増進」に寄与すると考えられています。

調査研究では、大規模コホート研究（National Center for Geriatrics and Gerontology Study of Geriatric Syndromes：NCGG－SGS）のデータを用いて「最初の調査時に認知症ではない2740名の高齢者」を対象に分析（平均年齢：74.4歳、女性の割合：58.8%）。

まず「生活範囲、そこでの活動」に関しては、研究センターの開発したActive Mobility Indexで評価。具体的には、「生活範囲別（戸外－1km、1－10km、10km以上）に、移動の目的・手段・内容などに応じた配点を行い、その合計点数で評価を行う」ものです（0－216点）。点数が高いほど活動性が高くなります（Active Mobility Indexの算出シートはこちら（研究センターサイトからエクセルシートをダウンロードできる））。

また「認知症の発症」に関しては、医療診療情報と介護保険情報を用いて、「活動の評価から何か月後に認知症の発症がみられたか」をデータ化。

最大5年間、平均53.7カ月（4年6か月弱）追跡してActive Mobility Indexの値を見ると、「Active Mobility Indexの値が高い者の群（上位3分の1）では、低い者に比べて認知症発症割合が小さい」ことが明らかとなりました。

研究センターでは、この結果から「高齢者では、活動性が高いほど、認知症の発症リスクが低い」可能性があると判断。WHO（国際保健機関）のガイドラインなどでも「認知機能低下や認知症発症のリスクを低減するために活動性を高める」ことが推奨されており、本研究結果もこれを支持する内容となっています。今後、「生活範囲拡大や活動促進のためには、どのような介入方法が効果的なのか」などの研究がさらに進むことに期待が集まります。

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