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GemMed塾 「看護必要度」新制度シミュ―レーション

放射線カテーテル治療、集中治療科、脊椎脊髄外科の3領域を新専門医サブスペ認定へ―日本専門医機構・寺本理事長

2022.4.19.(火)

新専門医制度において、新たなサブスペシャリティ領域として▼放射線カテーテル治療専門医▼集中治療科専門医▼脊椎脊髄外科専門医―を認める―。

日本専門医機構の寺本民生理事長は、4月18日の定例記者会見で、こういった点が機構理事会(4月15日開催)で了承されたことを明らかにしました。

今後、各領域の研修カリキュラム審査などを経て今夏(2022年夏)には正式に3領域をサブスペ領域として認定。また、すでに3領域の研修を進めている専門医については、認定されたカリキュラムに沿って「経験症例等を遡及して単位認定する」取り扱いとなります。

正式には今夏(2022年夏)に認定し、研修カリキュラムに沿った経験症例は遡及認定

2018年度から「新専門医制度」が全面スタートしました。従前の専門医制度に対する「各学会が独自の基準で専門医を認定しており、国民に分かりにくく、質が担保されていない」などの批判を踏まえ、「日本専門医機構と各学会が共同して研修プログラムを作成し、認定を行う仕組み」「医師の地域偏在を助長しない(東京など大都市部での専門研修を希望する医師が多いため)よう、エビデンスに基づいた地域・診療科ごとのシーリング(専攻医採用数の上限)を設ける仕組み」へと改められています。

新専門医は、次の「19の基本領域」(1階部分)と「サブスペ領域」(2階部分)との2層構造が軸となります。

【基本領域】(1)内科(2)外科(3)小児科(4)産婦人科(5)精神科(6)皮膚科(7)眼科(8)耳鼻咽喉科(9)泌尿器科(10)整形外科(11)脳神経外科(12)形成外科(13)救急科(14)麻酔科(15)放射線科(16)リハビリテーション科(17)病理(18)臨床検査(19)総合診療—の19領域

また、サブスペ領域については、「歴史的経緯」「国民への認知度」「医療現場への浸透度」(地域の基幹的病院に診療科として設置されているか)「教育体制」などを総合的に判断した23領域がすでに認められています(基本領域とサブスペ領域とで重複する部分について「連動」研修を行うことが認められている)。

【内科領域】
▼消化器病▼循環器▼呼吸器▼血液▼糖尿病▼腎臓▼肝臓▼アレルギー▼感染症▼老年病▼神経内科▼リウマチ▼消化器内視鏡▼がん薬物療法―

【外科領域】
▼消化器外科▼呼吸器外科▼心臓血管外科▼小児外科▼乳腺▼内分泌外科―

【放射線領域】
▼放射線治療▼放射線診断―

新専門医制度の大枠(医療情報提供内容検討会(1)1 210624)



今般、この23領域に加え、新たに(1)放射線カテーテル治療(2)集中治療科(3)脊椎脊髄外科―の3領域をサブスペ領域に認定することが機構理事会で了承されました(計26領域となる)。当初は13領域・学会から「サブスペ領域として認定してほしい」との申請があり、これを機構のサブスペ領域検討委員会で審査し6領域に厳選。さらに機構理事会で上記3領域に絞り込まれました。「緩やかに認定すればサブスペ領域専門医が乱立し、かつての『国民に分かりにくい仕組み』になってしまう」ことから、下記のような「認定要件」をクリアしているかという視点をベースに、厳格な審査が行われた結果です。

【サブスペシャリティ領域への認定要件】日本専門医機構「サブスペシャルティ領域専門研修細則」からGem Med編集部で抜粋)
(1)▼社会的使命▼対象となる患者像と推定数▼専門医の素養と必要な知識、実施可能となる手技▼現状で該当する社会的役割(例えば難病指定医の要件となっているか、など)―について説明可能であること【必須要件】

(2)基本領域の承認・同意があること(基本領域とサブスペシャリティ領域が1対1対応にあるカテゴリーA(内科と循環器内科など)、1つのサブスペシャリティ領域に複数の基本領域が関連するカテゴリーB(リハビリテーション科と整形外科が1つのサブスペシャリティ領域を形成するなど)、多くの基本領域が関連するカテゴリーC(緩和ケアなど)が考えられ、それぞれに承認・同意のあること)【必須要件】

(3)サブスペシャリティ領域として社会的認知に認知されていること(例えば、大学病院本院や主管型臨床研修指定病院、地域医療支援病院などの一定数で独立した診療科・部門がある、など)

(4)すべての大学病院本院に1名以上の当該サブスペシャリティ領域専門医が常勤し、全都道府県に当該サブスペシャリティ領域専門医が2名以上いることなど

(5)全都道府県に研修施設が1施設以上あり、かつ各研修施設に指導医が必要数配置されていることなど【必須要件】

(6)専門医制度創設から10年以上が経過し、明確な基準で1回以上資格更新した専門医数が一定程度いることなど

(7)日本専門医機構に承認された「客観的な試験」を行い、専門医の診療能力の質が担保できること

(8)更新基準に十分な診療実績を含めること



今後、各新領域(3領域)において具体的な研修カリキュラムが整備され、それを改めて機構で審査し、今夏(2022年夏)にサブスペ領域として正式認定されます。

この点、すでに基本領域の研修を終え新3領域の専門医資格(サブスペ資格)取得を目指した研修を始めている医師もおられることでしょう。寺本理事長は「今後、認定される研修カリキュラムに沿った研修が行われていれば遡及して経験症例等を単位を認定する」考えを明確にしています。



また「新規のサブスペ領域」は今後も増える可能性が十分にあり、上述したような基準を満たす学会・領域からの申請を待って判断されることになります。



他方、既存の23サブスペ領域に関しては「他の基本領域の研修を終えてからサブスペ領域に来る場合の研修カリキュラムを、さらに詳細に練る」段階に入っていることも寺本理事長から報告されました。例えば、「内科基本領域」→「循環器内科」(サブスペ領域)というコースでは、内科にかかる連動研修として精緻な研修カリキュラムが構築されています。一方、実際におられるかどうかは別として、例えば「外科基本領域」を終え、その後に「循環器内科」(サブスペ領域)を取得するために研修に入るなどといったコースについては、「研修カリキュラムの●●の部分は外科基本領域での単位を認めて良いが、◆◆の部分は外科基本領域の経験では不十分であり、改めてこれこれの症例を経験すべきである」などの精緻化をさらに進める必要があるようです。寺本理事長は、この状況を捉えて「23領域では次のステージに入った」とコメントしています。

このため23領域では「連動研修は先に進んでいる」ものの、「他の基本領域からのコース」については、上記の新規3領域と同じ歩調で研修カリキュラムを整備していくと見ることができるかもしれません。

さらに寺本理事長は「サブスペ領域の認定要件」(日本専門医機構「サブスペシャルティ領域専門研修細則」)などについて、問題点を抽出し改善を図る考えも示しています。例えば「小児科」に関連する領域では、どうしても患者数・医師数の規模などが、一般医療領域に比べて小さくなるため、「同じ基準で良いのか」などの問題点もあるようです。寺本理事長は「現執行部(2022年6月まで)の間に改善案を決定したい」との考えも示しています。



なお、新規3領域などについて、近く厚生労働省の「医道審議会・医師専門研修部会」に報告が行われます。



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