GemMed | データが拓く新時代医療 > その他医療・介護政策 > 薬剤師が最新の専門知識を活かし、また患者とのコミュニケーション・状態確認で適切な処方内容への変更ができた好事例—医療機能評価機構

薬剤師が最新の専門知識を活かし、また患者とのコミュニケーション・状態確認で適切な処方内容への変更ができた好事例—医療機能評価機構

2024.10.28.（月）

薬剤師が最新の専門知識を活かし、また患者とコミュニケーションをとって「患者の状態」（妊娠しているか否か、吸入薬を正しく服用できるかなど）を確認することで適切な処方内容への変更ができた—。

日本医療機能評価機構が10月25日に公表した、薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の「共有すべき事例」から、こういった重要知見が明らかになりました（機構のサイトはこちら）。

「妊婦等に禁忌」等の薬剤が処方された際、薬剤師は「妊娠の有無」などの確認を

日本医療機能評価機構は、保険薬局（調剤薬局）における医療安全の確保・向上を目指した「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業」も展開しています。全国の保険薬局から「患者の健康被害等につながる恐れのあったヒヤリ・ハット事例」（ヒヤリとした、ハッとした事例）の報告を求め、重要な事例の集積・解析・公表を踏まえて「再発防止」を目指すものです。

再発防止の一環として、ヒヤリ・ハット事例の中から、医療安全確保のために有益な情報を「共有すべき事例」として定期的にピックアップ・公表しています（最近の事例に関する記事はこちら）。今般、新たに3つのヒヤリ・ハット事例が紹介されました。

1つ目は、妊婦等に禁忌の薬剤が処方され、薬剤師が患者とコミュニケーションをしっかりとって処方変更が行えた好事例です。

ある薬局で、久しぶりに来局した20歳代女性患者の「尋常性ざ瘡に対し、ディフェリンゲル0.1%が処方された」処方箋を応需しました。この患者には、1年以上前にディフェリンゲル0.1%の処方歴がありましたが、同剤は「妊婦また妊娠している可能性のある女性」には禁忌です。このため、薬剤師が薬剤交付時に妊娠の有無について確認したところ、「現在妊娠中であり、そのことを処方医には伝えていなかった」ことがわかりました。そこで薬剤師が疑義照会を行った結果、イオウ・カンフルローション「東豊」に処方変更となりました。

機構では、▼妊娠している患者の中には、内服薬の胎児への影響に関して意識は高くても、「外用薬は影響がない」と思い込み、医師や薬剤師に妊娠している事実を伝えないケースがある▼妊娠可能な年代の女性に「妊娠中等は禁忌である薬剤」が処方された際、薬剤師は患者に、「妊婦または妊娠している可能性のある女性は使用できない」ことを説明し、薬剤使用中に妊娠した場合、あるいはその可能性が生じた場合には使用を中止し、医師に知らせるよう、説明を行う—などをアドヴァイスしています。

2つ目は、薬剤師が患者の状態を見て「より適切な処方内容」への変更を提案・実現した好事例です。

インフルエンザウイルス感染症と診断された7歳の患者に、イナビル吸入粉末剤20mgが処方されました。薬剤師が、吸入確認用の笛を用いて「患者が適切に吸入できるか」を確認しましたが、患者はうまく吸入できませんでした。そこで薬剤師は、患者家族に「吸入薬では薬剤の効果を得られない可能性がある」ことを説明し、内服薬への変更を提案したところ、了承を得ました。処方医に疑義照会を行い、内服薬への変更を提案した結果、タミフルドライシロップ3%へ変更となりました。

事例の背景には、「患者家族が『1回の吸入で治療が完了するイナビル吸入粉末剤』を希望した際に、処方医が『患者本人が吸入可能であるか』を確認しなかった」点にあるようです。

機構では、イナビルに限らず医療技術の進展により、さまざまな特徴を持つ外用薬が次々と発売されている点を指摘するとともに、薬剤師に対し「患者が、処方された薬剤を使用できるかを見極め、使用が困難な場合は、薬剤の変更を提案することも重要である」とアドヴァイスしています。

3つ目は、糖尿病の患者に対し、世界初の持続性GIP／GLP－1受容体作動薬である「マンジャロ皮下注アテオス」と、DPP－4阻害薬とが併せて処方されている点に薬剤師が気付き、適切な処方内容へ変更できた好事例です。

糖尿病の患者が「エクメット配合錠HD」を服用しており、さらに糖尿病治療薬「マンジャロ皮下注2.5mgアテオス」が新たに追加処方されました。マンジャロ皮下注の添付文書の【重要な基本的注意】の項には、「本剤とDPP－4阻害剤はいずれもGLP－1受容体およびGIP受容体を介した血糖降下作用を有している。両剤を併用した際の臨床試験成績はなく、有効性および安全性は確認されていない」と記載されています。従前から処方されているエクメット配合錠は「DPP－4阻害薬であるビルダグリプチン」を含有する薬剤であるため、薬剤師が処方医に疑義照会。その結果、エクメット配合錠HDは、DPP－4阻害薬ではないメトグルコ錠500mgに変更となりました。

事例の背景には、処方医が「エクメット配合錠に、DPP－4阻害薬であるビルダグリプチンが含まれていることを失念した」ことがあると考えられます。

機構では、マンジャロ皮下注が処方された際は▼GLP－1受容体やGIP受容体を介した血糖降下作用を有するインクレチン関連薬との重複に注意する必要がある▼作用機序が同じである他のGLP－1受容体作動薬だけでなく、DPP－4阻害薬との重複についても確認することが重要である—とアドヴァイスしています。

薬局・薬剤師には「対物業務」から「対人業務」への移行が求められ、いわゆる「かかりつけ薬局・薬剤師」が▼服薬情報の一元的・継続的な把握と、それに基づく薬学的管理・指導▼24時間対応・在宅対応▼かかりつけ医を始めとした医療機関などとの連携強化—の機能を持つべきことが重要です（関連記事はこちら）。

あわせて、2022年7月には「薬局薬剤師の業務及び薬局の機能に関するワーキンググループ」が、▼「対物業務のみ・対人業務に力を入れない」薬局経営が成り立たないような調剤報酬へ移管する必要がある▼「対物業務の効率化」のため、まず「一包化業務の他薬局」への外部委託認可を検討する▼「ICT化・DX対応」を進めるとともに、薬局薬剤師は「地域の多職種や、病院薬剤師と顔の見える関係」構築に努める必要がある—との考えをまとめています（関連記事はこちら）。

とりわけ高齢者においては多剤投与が健康被害を引き起こす可能性が高く（ポリファーマシー）、厚生労働省は「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）」および「高齢者の医薬品適正使用の指針（各論編（療養環境別））」を取りまとめ、注意を呼び掛けています。とくに外来医療等では、患者のそばに常に医療従事者がいるわけではないことから、保険薬局（調剤薬局）のかかりつけ機能が極めて重要となります（関連記事はこちらとこちらとこちらとこちらとこちら）。

こうした考え方も踏まえて、2018年度の調剤報酬改定では、▼薬剤師から処方医に減薬を提案し、実際に減薬が行われた場合に算定できる【服用薬剤調整支援料】（125点）の新設▼【重複投薬・相互作用等防止加算】について、残薬調整以外の場合を40点に引き上げる（残薬調整は従前どおり30点）—など、「患者のための薬局ビジョン」や「高齢者の医薬品適正使用の指針」を経済的にサポートする基盤が整備され、前回の2020年度改定での充実（例えば【服用薬剤調整支援料2】の新設など）、今回の2022年度改定での充実（例えば「調剤料の処方日数に応じた評価の見直し」や「調剤管理料の新設」など）も図られています。

「疑義照会＝点数算定」という単純構造ではないものの（要件・基準をクリアする必要がある）、今回の事例のような薬剤師の素晴らしい取り組みが積み重ねられることで、「かかりつけ薬局・薬剤師」の評価（評判）が高まり、診療報酬での評価にも結び付くでしょう。

さらに、患者から「あの薬局、あの薬剤師さんは親身になってくれ、お医者さんに問合せまでしてくれる」との良い評判が立つことが、薬局経営の安定化に非常に効果的です。

なお、厚労省は本年（2024年）7月22日に▼「病院における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方」の改訂▼「地域における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方」の策定—を行っています。病院、クリニック、薬局が連携して「地域ごとに、関係者が面でポリファーマシー対策を進める」ことの重要性を強調しています。医療安全確保のためにも「地域連携」が極めて重要です。