Generic selectors
Exact matches only
Search in title
Search in content
Search in posts
Search in pages
GemMed塾 病床ユニット

新専門医目指す「専攻医」の2023年度採用は9325名、東京都での採用数が83名増加しているが・・・―日本専門医機構

2023.4.26.(水)

今年度(2023年度)から「新専門医資格を目指して新たに専門研修を開始する専攻医」として病院に採用された医師は9325名となった—。

日本専門医機構の渡辺毅理事長(地域医療振興協会東京北医療センター顧問、福島県立医科大学名誉教授)は、4月24日の定例記者会見でこういった状況を明らかにしました(機構のサイトはこちら)。

東京都での採用数が、前年度から83名増加しており「医師偏在が進んでいる」ようにも見えますが、この中には「医師が少ない地域での勤務を行う医師」も含まれており、新規採用数だけから医師偏在が進んでいるか否かを判断することはできない点に留意が必要です。

4月24日に記者会見に臨んだ、日本専門医機構の渡辺毅理事長

東京採用でも、研修期間の1年・1年半を「医師が少ない地域」で勤務する専攻医もいる

2018年度から「新専門医制度」が全面スタートしました。従前の専門医制度に対する「各学会が独自の基準で専門医を認定しており、国民に分かりにくく、質が担保されていない」などの批判を踏まえ、「日本専門医機構と各学会が共同して研修プログラムを作成し、認定を行う仕組み」「医師の地域偏在を助長しない(東京など大都市部での専門研修を希望する医師が多いため)よう、エビデンスに基づいた地域・診療科ごとのシーリング(専攻医採用数の上限)を設ける仕組み」へと改められています。

今般、今年度(2023年度)から専門研修を開始する「専攻医」の採用状況が渡辺理事長から発表されました。

●2023年度採用数:9325名(2022年度採用数(9448名)に比べて123名・1.3%減)
▽内科:2855名(同60名・2.1%減)
▽小児科:526名(同25名・4.5%減)
▽皮膚科:348名(同22名・6.7%増)
▽精神科:562名(同9名・1.6%減)
▽外科:835名(同11名・13.0%減)
▽整形外科:651名(同7名・1.1%増)
▽産婦人科:481名(同36名・7.0%減)
▽眼科:310名(同33名・9.6%減)
▽耳鼻咽喉科:203名(同53名・20.7%減)
▽泌尿器科:338名(同28名・9.0%増)
▽脳神経外科:217名(同20名・8.4%減)
▽放射線科:341(同42名・14.0%増)
▽麻酔科:466名(同28名・5.7%減)
▽病理:93名(同6名・6.1%減)
▽臨床検査:36名(同14名・63.6%増)
▽救急科:408名(同38名・10.3%増)
▽形成外科:234名(同19名・7.5%減)
▽リハビリテーション科:136名(同9名・6.2%減)
▽総合診療:285名(同35名・14.0%増)

また、都道府県別に見ると次のような状況です。
▽北海道:296名(同46名・13.4%減)
▽青森県:67名(同4名・5.6%減)
▽岩手県:80名(同6名・8.1%増)
▽宮城県:170名(同11名・6.1%減)
▽秋田県:52名(同5名・10.6%増)
▽山形県:54名(同増減なし)
▽福島県:79名(同7名・8.1%減)
▽茨城県:154名(同16名・11.6%増)
▽栃木県:149名(同2名・1.4%増)
▽群馬県:102名(同1名・1.0%減)
▽埼玉県:366名(同15名・3.9%減)
▽千葉県:397名(同2名・0.5%増)
▽東京都:1832名(同83名・4.7%増)
▽神奈川県:665名(同26名・2.5%増)
▽新潟県:90名(同19名・17.4%減)
▽富山県:50名(同増減なし)
▽石川県:97名(同34名・26.0%減)
▽福井県:53名(同9名・20.5%増)
▽山梨県:58名(同増減なし)
▽長野県:111名(同10名・8.3%減)
▽岐阜県:92名(同13名・12.4%減)
▽静岡県:154名(同17名・9.9%減)
▽愛知県:612名(同41名・7.2%増)
▽三重県:89名(同2名・2.2%減)
▽滋賀県:96名(同17名・15.0%減)
▽京都府:272名(同23名・7.7%減)
▽大阪府:676名(同8名・1.2%減)
▽兵庫県:490名(同12名・2.5%増)
▽奈良県:116名(同6名・4.9%減)
▽和歌山県:79名(同10名・11.2%減)
▽鳥取県:43名(同5名・10.4%減)
▽島根県:40名(同12名・42.9%増)
▽岡山県:221名(同23名・9.4%減)
▽広島県:161名(同6名・3.9%増)
▽山口県:58名(同3名・5.5%増)
▽徳島県:38名(同3名・7.3%減)
▽香川県:40名(同8名・16.7%減)
▽愛媛県:57名(同15名・20.8%減)
▽高知県:55名(同3名・5.2%減)
▽福岡県:434名(同36名・7.6%減)
▽佐賀県:50名(同11名・18.0%減)
▽長崎県:90名(同12名・11.8%減)
▽熊本県:111名(同22名・24.7%増)
▽大分県:74名(同6名・7.5%減)
▽宮崎県:64名(同10名・18.5%増)
▽鹿児島県:92名(同10名・9.8%減)
▽沖縄県:99名(同3名・2.9%減)



渡辺理事長は「大きな変動はない」とコメントしていますが、東京都や神奈川県、愛知県などの大都市で専攻医が増えており、「偏在が進んでいる」と見ることもできそうです。

もっとも、新規採用の数字だけを見て「医師偏在」を判断してはいけない面もあります。

医師偏在を助長させない仕組みとしては、シーリングのほか、「1年6か月以上、医師が不足する地域で研修することを求める連携プログラム」やa href=”https://gemmed.ghc-j.com/?p=48532″ target=”_blank” rel=”noopener noreferrer”>「医師不足が極めて顕著な地域」(主に東北)で1年以上研修することを求める特別連携プログラム」が設けられています。つまり「当初は東京の病院で採用されても、2年目、3年目には地方の病院に勤務する」医師が相当数いるため、新規採用の数字だけでは「医師偏在がどう動いたのか」を見ることはできないのです。

今後、定期的に、新規採用数だけでなく「●年●月時点で、専攻医がどの領域・どの地域の何名いるのか」を把握することが重要でしょう。



なお、新専門医制度は「優れた医師の養成」が本来目的であり、「医師偏在の是正」を目指す仕組みではない、つまり「医師偏在の解消・是正に重点を置けば、本来目的である『優れた医師の養成』に支障がでてしまう」点に留意が必要です(関連記事はこちら)。



診療報酬改定セミナー2024MW_GHC_logo

【関連記事】

専門医要請研修、東北など「医師不足が極めて顕著な地域」と連携するプログラム設定、12月1日から専攻医募集開始―専門医機構
新専門医制度は「優れた医師の養成」が本来目的、「医師偏在の是正」を目指す仕組みではない点を再確認せよ―医師専門研修部会
新専門医制度の臨床研究医コース、11月11日まで異例の2次募集を実施—日本専門医機構・渡辺理事長
新専門医制度の臨床研究医コース、「ゼロからの制度設計見直し」行う—日本専門医機構・渡辺理事長
日本専門医機構、新理事長に東京北医療センターの渡辺毅顧問が就任し、新体制スタート!
「医師不足が極めて顕著な地域」(主に東北)で1年以上研修する新専門医研修の新たな仕組み検討―医師専門研修部会
新専門医制度、サブスペ領域更新・シーリング・子育て世代専攻医支援などが今後の重要検討課題―日本専門医機構・寺本理事長
一般国民に「新専門医制度は何か」など理解してもらうことが最重要、国民向けの情報提供を拡充―日本専門医機構・寺本理事長
放射線カテーテル治療、集中治療科、脊椎脊髄外科の3領域を新専門医サブスペ認定へ―日本専門医機構・寺本理事長
新専門医目指す「専攻医」の2022年度採用は9519名、「内科医不足の解消」などが今後の重要課題―日本専門医機構
専門医を目指す研修プログラムに「どの施設で、どの程度の時間外労働が生じるのか」など明示を―医師専門研修部会
内科専門医、1-2年程度のカリキュラム研修で総合診療専門医のダブルボード取得可―日本専門医機構・寺本理事長
2022年度の臨床研究医コース採用は19名に減、アンケート調査等で課題・改善策探る—日本専門医機構・寺本理事長
新専門研修におけるハラスメント等の相談窓口を開設、「研修医」への情報発信も強化―日本専門医機構・寺本理事長
2022年度の新専門研修に向け、事実上の「シーリング逃れ」等の実態把握し、厳正対処を―医師専門研修部会
基本領域の学会認定専門医、できるだけ「機構認定専門医」へ移行を―日本専門医機構・寺本理事長
広告可能な専門医資格、「日本専門医機構が認定する新専門医」が原則に―医療情報提供内容検討会
どういった医療WEB広告が「不適切」なのか、どう改善すれば良いかを詳説―医療情報提供内容検討会(2)
「日本専門医機構認定の基本領域新専門医」を広告可能とすべきか、「学会認定専門医」広告をどう扱うか―医療情報提供内容検討会(1)

チーム医療等推進のため「特定行為研修を修了した看護師」に業務移管している旨を広告可能に—医療情報提供内容検討会
2021年度から、医療機関等に外国語対応・妊産婦対応の状況報告求める―医療情報提供内容検討会(2)
「特定行為研修を修了した看護師」へのタスク・シフト実施、医療機関で広告可能としてはどうか―医療情報提供内容検討会(1)
不適切な医療WEB広告の通報等増加、エビデンスない「がん免疫療法」等もあり早急是正を―医療情報提供内容検討会
全国統一の「医療の質」評価指標を設け、オールジャパンでの病院ベンチマーク可能に―医療情報提供内容検討会
医療webサイトがどこから不適切となるのか、関係者が協議し指導等の運用・解釈を統一―医療情報提供内容検討会(2)
医療の質向上目指し、「QI事業参加病院のサポート」や「臨床指標の標準化」を行う協議会を設置―医療情報提供内容検討会(1)
全国の医療機関、2019年度から「かかりつけ医機能」や「医療被曝の管理」状況なども都道府県に報告を―医療情報提供内容検討会(2)
医療機関から金銭授受を受ける医療情報サイトは広告、「体験談」等は掲載不可―医療情報提供内容検討会(1)



医療広告ガイドライン、新たなQ&Aを厚労省が提示―厚労省
医療機関ホームページ、手術後生存率等を合理的根拠等示さず記載は不可―医療情報提供内容検討会(1)
患者の体験談やビフォーアフター写真、ホームページへの掲載も原則不可―厚労省
患者の医療機関への感謝の気持ち、不適切なものはホームページ等に掲載禁止―社保審・医療部会(2)
医療機関ホームページ、「患者が元気になるイラスト」など掲載禁止―厚労省・検討会



サブスペ領域、「在り方」に遡って議論しなおし、24領域以外は2022年度以降にスタート―日本専門医機構
専門医資格の更新に際し、「多様な地域での診療従事経験」にインセンティブ付与―専門医機構・寺本理事長
サブスぺ領域の結論出ず、4月からの経験症例は「遡及認定」「学会認定専門医」としてカウント―日本専門医機構
新専門医目指す「専攻医」、2021年度採用は9227名、2022年度のシーリングは現行踏襲―日本専門医機構
臨床研究医コースの応募・採用は27名にとどまる、周知期間不足が原因か—日本専門医機構・寺本理事長
10月8・9日に臨床研究医コースの合否決定し、11月初旬から一般枠の専攻医募集開始へ―日本専門医機構
2021年度からの新専門研修の概要固まる、「シーリング逃れ」などを厳格に是正—医師専門研修部会
新専門医制度の「研究医コース」、9月23日頃から募集開始し10月半ばに採用決定、その後に一般枠の募集開始へ―日本専門医機構・寺本理事長
新専門医制度の「臨床研究医コース」、8月にプログラム等提示し、9月から専攻医募集開始へ—日本専門医機構・寺本理事長
新専門医制度に2021年度から「臨床研究医コース」を新設、7年間の身分保障を行い研究に専念できる環境を整備—医師専門研修部会
新専門医、2021年度採用の専攻医数シーリング案を日本専門医機構固める―医師専門研修部会
新専門医制度、循環器内科や呼吸器内科などのサブスぺ領域で「連動研修」認める―医師専門研修部会
新専門医制度、ハラスメント対策等のルールを6月にも策定―日本専門医機構

2021年度からの専攻医採用シーリング、2020年3月頃に決定へ―日本専門医機構
医療水準向上を目指した研究医養成等も2021年度新専門医養成数に反映させるべき―日本専門医機構
新専門医制度、基本領域の見直しは現時点では不可能、異なる視点でのサブスぺ論議に期待―日本専門医機構

新専門医制度の議論迷走、「機構認定済」の23サブスぺ領域に依然、許可下りず―医師専門研修部会
新専門医制度、2020年度の専攻医シーリング決定し10月15日から専攻医募集開始―日本専門医機構
新専門医制度、「地域医療確保に不可欠な地域枠医師等」はシーリングの別枠に―医師専門研修部会
新専門医シーリングの基礎となる「都道府県・診療科別の必要医師数」、年内に改善要望―日本専門医機構
「都道府県別・診療科別の必要医師数」、2020年早々までに日本専門医機構や基本領域学会等の協議会で検証
新専門医制度の新シーリング、2021年度実施までにコンセプト固めたい―日本専門医機構
専門医制度、「専門医の質確保」(高度な研修)と「地域医療の確保」は両立可能―医師専門研修部会(2)
新専門医制度の専攻医、2020年度から都道府県別・診療科別必要医師数踏まえたシーリング設定―医師専門研修部会(1)
診療科別の必要医師数踏まえ、2020年度以降の専攻医シーリングを設定―日本専門医機構
新専門医制度の採用枠、新たに診療科別・都道府県別の必要医師数をベースに考えてはどうか―医師専門研修部会(2)
内科・外科の連動研修の4月スタート見送り、ただし単位の遡及認定等で専攻医の不利益を回避―医師専門研修部会(1)
消化器内視鏡など23学会・領域のサブスペ認定に理解を求める、専攻医は安心して連動研修実施を―日本専門医機構
消化器内視鏡や老年病、新専門医制度のサブスペシャリティ領域認証に「待った」―医師専門研修部会
新専門医制度、プログラム制の研修にも関わらず2・3年目の勤務地「未定」が散見される―医師専門研修部会
新専門医制度、「シーリングの遵守」「迅速な情報提供」「カリキュラム制の整備」など徹底せよ―医師専門研修部会
新専門医制度、2019年度の専攻医登録を控えて「医師専門研修部会」議論開始

90学会・領域がサブスペシャリティ領域を希望、2019年9月には全体像固まる見込み―日本専門医機構
カリキュラム制での新専門医研修、必要な単位数と経験症例を基本領域学会で設定―日本専門医機構
新専門医制度、サブスペシャリティ領域は事前審査・本審査を経て2019年9月に認証―日本専門医機構
2019年度からの新専門医目指す専攻医の登録は順調、1次登録は11月21日まで―日本専門医機構
新専門医制度、2019年4月から研修始める「専攻医」募集を正式スタート―日本専門医機構
東京都における2019年度の専攻医定員、外科など除き5%削減を決定―日本専門医機構
2019年度新専門医研修、「東京のみ」「東京・神奈川のみ」で完結する研修プログラムの定員を削減―日本専門医機構
2019年度、東京都の専攻医定員数は2018年度から5%削減―日本専門医機構
日本専門医機構、新理事長に帝京大の寺本民生・臨床研究センター長が就任
がん薬物療法専門医、サブスペシャリティ領域として認める―日本専門医機構
2019年度の専攻医登録に向け、大阪や神奈川県の状況、診療科別の状況などを詳細分析―日本専門医機構
東京の専攻医、1年目に207名、2年目に394名、4年目に483名が地方勤務―日本専門医機構
新専門医制度、東京で専攻医多いが、近隣県を広くカバーする見込み―日本専門医機構

新専門医制度によって医師の都市部集中が「増悪」しているのか―医師養成と地域医療検討会
新専門医制度、偏在対策の効果検証せよ―医師養成と地域医療検討会
医学生が指導医の下で行える医行為、医学の進歩など踏まえて2017年度に再整理―医師養成と地域医療検討会

新専門医制度、専門研修中の医師の勤務地を把握できる仕組みに―日本専門医機構
地域医療構想調整会議での議論「加速化」させよ―厚労省・武田医政局長
新専門医制度で医師偏在が助長されている可能性、3県では外科専攻医が1名のみ—全自病
新専門医制度の専攻医採用、大都市部の上限値などの情報公開を―四病協

新専門医制度、東京で専攻医多いが、近隣県を広くカバーする見込み―日本専門医機構
新専門医制度、現時点で医師偏在は助長されていない―日本専門医機構

新専門医制度のサブスペシャリティ領域、国民目線に立ち「抑制的」に認証すべき―四病協

新専門医制度、専攻医の1次登録は10月10から11月15日まで—日本専門医機構
新専門医制度、都道府県協議会・厚労省・検討会で地域医療への影響を監視—医師養成と地域医療検討会
新専門医制度、地域医療への影響を厚労省が確認し、問題あれば対応—塩崎厚労相
2018年度からの新専門医制度に備え、10月から専攻医の仮登録—日本専門医機構
新専門医研修プログラム、都道府県協議会で地域医療を確保する内容となっているか確認―厚労省
専門医機構、地域医療への配慮について「必ず」都道府県協議会の求めに応じよ—厚労省検討会
新整備指針の見直し、総合診療専門医の研修プログラム整備基準を決定—日本専門医機構
専門医整備指針、女性医師に配慮した柔軟な対応などを6月2日の理事会で明記—厚労省検討会
地域医療へ配慮し、国民に分かりやすい専門医制度を目指す—日本専門医機構がQ&A
専門医取得が義務でないことやカリキュラム制の設置、新整備指針の中で対応—日本専門医機構
新専門医制度、整備指針を再度見直し「専門医取得は義務でない」ことなど明記へ―厚労省検討会

新専門医制度、見直しで何が変わったのか、地域医療にどう配慮するのかを分かりやすく示す―日本専門医機構
必要な標準治療を集中的に学ぶため、初の基本領域での研修は「プログラム制」が原則―日本専門医機構
新専門医制度、東京・神奈川・愛知・大阪・福岡では、専攻医上限を過去3年平均に制限―日本専門医機構
専門医制度新整備指針、基本理念に「地域医療への十分な配慮」盛り込む―日本専門医機構
地域医療に配慮した、専門医制度の「新整備指針」案を大筋で了承―日本専門医機構
消化器内科や呼吸器外科など、基本領域とサブスペ領域が連動した研修プログラムに―日本専門医機構
総合診療専門医、2017年度は「日本専門医機構のプログラム」での募集は行わず
新専門医制度、18基本領域について地域医療への配慮状況を9月上旬までにチェック―日本専門医機構
【速報】専門医、来年はできるだけ既存プログラムで運用、新プログラムは2018年目途に一斉スタート―日本専門医機構
新専門医制度、学会が責任もって養成プログラムを作成、機構が各学会をサポート―日本専門医機構
【速報】新専門医制度、7月20日に「検討の場」、25日の総会で一定の方向示す見込み―日本専門医機構
新専門医制度、各学会がそろって同じ土俵に立ってスタートすることが望ましい―日本専門医機構・吉村新理事長
【速報】新専門医制度、日本専門医機構の吉村新理事長「7月中に方向性示す」考え