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薬剤師が「服用中の医療用薬」と「購入を希望する一般用薬」の成分が同一ゆえ、一般用薬を販売しなかった好事例—医療機能評価機構

2026.1.5.（月）

患者が一般用薬の購入を希望したが、「現在、患者が服用中の医療用医薬品」と「購入を希望する一般用医薬品」の成分が同一であることに薬剤師が気付き、一般用医薬品の販売をストップできた―。

日本医療機能評価機構が12月25日に公表した薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の「共有すべき事例」から、こういった重要知見が明らかになりました（機構のサイトはこちら）。

薬剤交付後の「医師からの減量指示」情報を、薬局内で共有する体制構築を

日本医療機能評価機構は、保険薬局（調剤薬局）における医療安全の確保・向上を目指した「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業」も展開しています。全国の保険薬局から「患者の健康被害等につながる恐れのあったヒヤリ・ハット事例」（ヒヤリとした、ハッとした事例）の報告を求め、重要な事例の集積・解析・公表によって「再発防止」を目指すものです。

再発防止の一環として、ヒヤリ・ハット事例の中から医療安全確保のために有益な情報を「共有すべき事例」として定期的にピックアップ・公表しています（最近の事例に関する記事はこちら）。今般、新たに3つの事例が紹介されました。

1つ目は、残薬調整後に処方漏れが生じてしまった事例です。

70歳代の患者の処方箋を応需した際に、薬局薬剤師が当該患者の薬剤服用歴を確認したところ「前回の調剤時に残薬の調整を行い、処方から、2型糖尿病治療薬のメトホルミン塩酸塩錠500mgMT『DSPB』が削除されていた」ことが分かりました。今回応需した処方箋にはメトホルミン塩酸塩錠が記載されていなかったため、薬剤師が患者に尋ねたところ「医師から服薬中止の指示はなかった」こと、「残薬もない」ことを聴取しました。薬剤師が処方医に疑義照会を行った結果「メトホルミン塩酸塩錠が追加」となりました。

事例の背景には、前回処方時に「残薬があるため、メトホルミン塩酸塩錠を削除した」ことから、医師が処方する際に「前回の処方歴にメトホルミン塩酸塩錠がなかった」ことから、患者が継続して同剤を服用していることを失念した可能性があります。

機構では、▼残薬調整のために「処方から薬剤が削除」になった際は、その経緯を薬剤服用歴に記録し、次回の調剤時に処方漏れがないか確認する。記録が他の情報に埋もれないよう工夫し、電子薬歴システムの申し送り欄にも記載する▼残薬調整のために処方から削除された薬剤が、次回の調剤時に処方再開されていない場合は、患者の残薬を確認し、処方が必要と判断された際は速やかに処方医に疑義照会を行う—ようアドヴァイスしています。

2つ目は、「薬剤交付後の減量指示情報」が後に十分に把握できなかった事例です。

ある患者には、以前から同一病院の内科と精神科の医師による訪問診療が行われ、処方された薬剤の調剤はA薬局が担っていました。内科医から処方された定期薬30日分を交付した2週間後に、内科医から「高血圧症治療薬のスピロノラクトン錠50mgを25mgに減量する」よう電話で指示を受けました。薬剤師は患者からスピロノラクトン錠50mgを回収し、半錠にして渡し、内科医からの指示とその対応について薬剤服用歴に記録しました。その後、内科医の往診が延期になったため、精神科医が往診した際に「精神科の薬剤と一緒に内科の定期薬」も処方されました。その際、スピロノラクトン錠は「前回処方時と同量の50mg」で処方され、薬剤師は「前回の内科の処方と同じ内容であるので問題なし」と判断し、処方通りに調製し交付しました。その後、薬剤師が薬剤服用歴を再度確認したところ「前回の薬剤交付後に25mgへの減量の指示を受けて対応していた」ことに気付いたといいます。

事例の背景には、「薬剤服用歴に減量の旨の記録があったものの、その後の記録に埋もれてしまい、薬剤師が気付かなかった」ことがあります。

機構では、▼薬剤交付後に処方医から受けた用法・用量の変更や服薬中止の指示は、「薬局のレセコンの処方履歴には反映されない」ことから、薬局で対応した内容とともに薬剤服用歴などに記録を残しておく必要がある▼薬剤交付後に処方医から用法・用量の変更や服薬中止の指示があった際の薬局での対応から記録、次回調剤時の確認までの一連の作業について「手順」を定め、手順書に記載して薬局スタッフ全員で遵守することが重要である▼訪問診療では複数の医療機関・診療科の医師が関与するケースが見られ、患者の状態の変化や処方内容、薬局での対応を一元的に管理・共有するには、「電子薬歴システムの申し送り機能を活用し、申し送り事項が自動的に表示されるよう設定する」「電子薬歴システムとは別に、申し送り事項を記載した患者ファイルを作成する」「患者ごとに担当薬剤師を決めておく」「ICT情報連携ツールなどを活用して在宅医療に関わる複数の職種で情報を共有する」などの手法を組み合わせて対応することが有用である―とアドヴァイスしています。

3つ目も、服用中の医療用医薬品と、購入を希望する一般用医薬品との成分が同一であることを確認し、一般用医薬品の販売を止めた事例です。販売ストップは「売上の減少」につながりますが、医療安全を重視した好事例と言えます。

50歳代の女性が来局し、頭痛に対して第一類医薬品である「ロキソニンS」の購入を希望した。薬局で作成した販売時のチェックシートに沿って、女性が持参していたお薬手帳を確認したところ、整形外科から消炎鎮痛剤の「ロキソプロフェンNa錠60mg」が処方され、現在も服用していることが分かりました。薬剤師は「女性が服用している医療用医薬品のロキソプロフェンNa錠60mg」と、「今回購入を希望しているロキソニンS」の有効成分が同じであることを説明し、販売を中止しました。

機構では、▼一般用医薬品や要指導医薬品を適切に販売するには、使用者の症状、現病歴・既往歴、併用薬などの情報を収集し、「販売する薬剤の禁忌事項に該当しないか」「服用している医療用医薬品との重複や相互作用がないか」などを確認する必要がある▼一般用医薬品や要指導医薬品を販売する際に確認するべき内容をまとめた「チェックシート」を作成し活用することは、適切な販売を行ううえで有用である▼薬局の手順書にチェックシートの活用を加えるなど、販売に携わる薬局のスタッフが必要な情報を漏れなく収集し適切に販売するための体制を日頃から整えておくことが重要である―とアドヴァイスしています。

薬局・薬剤師には「対物業務」から「対人業務」への移行が求められ、いわゆる「かかりつけ薬局・薬剤師」が▼服薬情報の一元的・継続的な把握と、それに基づく薬学的管理・指導▼24時間対応・在宅対応▼かかりつけ医を始めとした医療機関などとの連携強化—の機能を持つことが重要です（関連記事はこちら）。

あわせて、2022年7月には「薬局薬剤師の業務及び薬局の機能に関するワーキンググループ」が、▼「対物業務のみ・対人業務に力を入れない」薬局経営が成り立たないような調剤報酬へ移管する必要がある▼「対物業務の効率化」のため、まず「一包化業務の他薬局」への外部委託認可を検討する▼「ICT化・DX対応」を進めるとともに、薬局薬剤師は「地域の多職種や、病院薬剤師と顔の見える関係」構築に努める必要がある—との考えをまとめています（関連記事はこちら）。

とりわけ高齢者においては多剤投与が健康被害を引き起こす可能性が高く（ポリファーマシー）、厚生労働省は「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）」および「高齢者の医薬品適正使用の指針（各論編（療養環境別））」を取りまとめ、注意を呼び掛けています。とくに外来医療等では、患者のそばに常に医療従事者がいるわけではないことから、保険薬局（調剤薬局）のかかりつけ機能が極めて重要となります（関連記事はこちらとこちらとこちらとこちらとこちら）。

こうした考え方も踏まえて、2018年度の調剤報酬改定では、▼薬剤師から処方医に減薬を提案し、実際に減薬が行われた場合に算定できる【服用薬剤調整支援料】（125点）の新設▼【重複投薬・相互作用等防止加算】について、残薬調整以外の場合を40点に引き上げる（残薬調整は従前どおり30点）—など、「患者のための薬局ビジョン」や「高齢者の医薬品適正使用の指針」を経営的にサポートする基盤が整備され、前回の2020年度改定での充実（例えば【服用薬剤調整支援料2】の新設など）、今回の2022年度改定での充実（例えば「調剤料の処方日数に応じた評価の見直し」や「調剤管理料の新設」など）も図られています。

「疑義照会＝点数算定」という単純構造ではないものの（要件・基準をクリアする必要がある）、今回の事例のような薬剤師の素晴らしい取り組みが積み重ねられることで、「かかりつけ薬局・薬剤師」の評価（評判）が高まり、診療報酬での評価にも結び付くでしょう。

さらに、患者から「あの薬局、あの薬剤師さんは親身に話を聞いてくれ、お医者さんに問合せまでしてくれる」との良い評判が立つことが、薬局経営の安定化に非常に効果的です。

なお、厚労省は昨年（2024年）7月22日に▼「病院における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方」の改訂▼「地域における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方」の策定—を行っています。病院、クリニック、薬局が連携して「地域ごとに、関係者が面でポリファーマシー対策を進める」ことの重要性を強調しています。医療安全確保のためにも「地域連携」が極めて重要です。