GemMed | データが拓く新時代医療 > 新型コロナ対応 > GHC分析関連 > 2020年6月、外来・入院ともに「患者数復調の兆し」が見られるが、がん患者症例数はさらに減少―GHC新型コロナ分析第4弾

2020年6月、外来・入院ともに「患者数復調の兆し」が見られるが、がん患者症例数はさらに減少―GHC新型コロナ分析第4弾

2020.8.21.（金）

2020年6月、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う外来・入院における前年同月比での患者数減少傾向は続いているものの、「復調の兆し」も見られる。5月分データでは入院患者数の前年同月比は20%超の減少が見られたが、6月分データでは、4月分データとほぼ同じレベルの14.0％へと減少幅は僅かに回復している—。

新型コロナ危機の勃発以降続いている「予定入院における白内障・ポリペク等の減少」は幾分回復の兆しが見られるものの、依然として前年同月に比べて30%を超える減少となっている―。

なお、がん患者のような「治療を待てない患者」への影響は、むしろ拡大傾向にあり、今後の状況を注視する必要がある―。

Gem Medを運営するグローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）が行った「6月診療分データの分析」（分析第4弾）から、こういった状況が明らかになりました。外来・入院ともに患者はやや戻りつつあるようですが、「がん医療に対する新型コロナウイルスの影響の度合いは大きくなっている」ことから、がん患者の予後などに悪影響が出はしないか、気になるところです。

今回の分析も、放射線技師でGHCのアソシエイトマネジャーを務める太田衛が担当し、米国グローバルヘルス財団理事長のアキよしかわが総括しました。 GHCでは【医療機関特別支援企画】として新型コロナの影響分析レポートと分析ツールを無償提供しています。「新型コロナの影響分析・レポート 8月号」は今月末にお送りする予定です。参加病院も約550へと増えました。GHCの【医療機関特別支援企画】では、疾病レベルでのベンチマーク分析と事例分析（7月号では新型コロナの紹介入院に対する影響分析）を行っているのが特徴です。参加申し込みはまだ可能ですので、参加されていない病院はぜひ、お申し込みください。

●これまでのグローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）分析
▽こちら（第3弾・5月分）
▽こちら（第2弾・4月分）
▽こちら（第1弾・3月分）

1 2020年6月、外来症例数は引き続き減少も大きく復調
2 2020年6月、入院症例数も引き続き減少も、やや復調
3 肺・胃・結腸・乳がん、6月に入り症例数がさらに減少、治療遅れが危惧される
4 肺炎やウイルス性腸炎、患者減が続くが、5月に患者減は「底」を打った可能性

2020年6月、外来症例数は引き続き減少も大きく復調

今回は分析「第4弾」として、「2019年6月」と「2020年6月」のデータを比較しています。前回の「第3弾」と比べてデータ御提供病院が大幅に増え、今回のデータ分析では外来分析では380病院（前回の122病院から258病院・211％増）、入院分析では544病院（前回の411病院から133病院・32％増）となりました。データの信頼度がさらに向上しています。新たにデータをご提供いただいた病院を含めて3－5月分データ病院数が増えたため、3－5月分の結果は第1弾－第3弾分析結果と数値が多少異なっています。

緊急事態宣言が解除されたのが5月25日です。今回の分析「第4弾」（6月分データ）でも、これまでのデータ分析と同様に「前年同月に比べて患者が減少している」状況が見られました。しかし減少幅は前回の「第3弾」（5月分データ）と比べてかなり縮小し、外来では3月のレベルに、入院でも4月のレベル、つまり緊急事態宣言前の患者数に戻りつつあるようです。

まず外来診療の状況を見てみましょう。「今年（2020年）6月の外来症例数が、前年同月（2019年6月）に比べてどのように変化したのか」を分析しています。

図1は3－6月の外来症例数が前年同月に比べてどう変化したのかを見たものです。黄色のグラフが「3月の前年同月比較」、オレンジ色のグラフが「4月の前年同月比較」、赤のグラフが「5月の前年同月比較」、グレーのグラフが「6月の前年同月比較」を示しています。

外来患者数は依然減少しているが、対前年比の減少幅は3月の水準にまで戻っている（GHC分析第4弾（1））

3月には8割ほどの病院で外来症例数が減少し、4月にはその影響が拡大しほぼ全ての病院で外来の症例数が減少。さら5月データでは減少率が大きく拡大しました。しかし、6月には「外来減少の減少」が、ほぼ3月のレベルに戻ったことが分かります。

▼3月にはマイナス4－6％▼4月にはマイナス10－12%▼5月にはマイナス22－24%▼6月にはマイナス2－4％―となっている病院が最多で、減少幅は前回の5月分データ分析に比べて、大きく右側方向へシフト、つまり改善したことがわかります。

2020年6月、入院症例数も引き続き減少も、やや復調

次に入院症例数を見てみましょう。図2も、黄色のグラフが「3月の前年同月比較」、オレンジ色のグラフが「4月の前年同月比較」、赤のグラフが「5月の前年同月比較」、グレーのグラフが「6月の前年同月比較」を示しています。

入院患者数も依然減少しているが、対前年比の減少幅は4月の水準にまで戻っている（GHC分析第4弾（2））

すべての病床規模において、前年同月比で症例数（患者数）は減少していますが、減少幅は大激減が見られた5月と比べて、6月には小さくなっていることが分かります。5月分データでは全体で21.7%の大激減ですが、6月分データでは14.0%の減少です。減少率は3月の3.8%と比べて、まだまだ大きいようですが、4月の14.5%とほぼ同様の水準です。

次に、予定入院と緊急入院に分けて入院症例の増減を見てみましょう（図3）。6月分データでも、延期の検討が要請された予定入院症例のみならず、緊急入院症例の減少が継続しています。しかし減少率は、▼予定入院では、マイナス24.0%（5月）からマイナス17.2%（6月）へと6.8ポイント改善▼緊急入院では、マイナス19.5%（5月）からマイナス10.4%（6月）へと9.1ポイント改善―しており、減少幅が縮んでいる、つまり「患者が戻ってきている」ことが確認できます。

予定・緊急別、病床規模別に見た入院患者数減少の状況。全体として4月の水準に戻っているように見える（GHC分析第4弾（3））

緊急入院症例数が減少している背景については、これまでの報告で指摘したとおり「患者が新型コロナウイルス感染を恐れ、救急車を呼ぶことへの心理的抵抗が高くなっている」ことがまず考えられますが、「衛生面の向上（手洗いの励行など）や外出自粛などによる、肺炎や小児におけるウイルス性腸炎などの感染症罹患の減少」、「軽度症例での救急搬送要請の減少（言わば受療行動の適正化）」なども要因となっているのではないか、と推測されます。

肺・胃・結腸・乳がん、6月に入り症例数がさらに減少、治療遅れが危惧される

次に予定入院と緊急入院のそれぞれにおいて、「症例数が多い診断群」（DPC上6桁）を見てみましょう（図4）。どういった傷病で「患者の減少が著しいのか」などが分かります。これまでは該当月の結果のみをご報告していましたが、今回は時系列での結果を示します。前述のとおり、今回の分析では、新たにデータをご提供いただいた病院を含めた544病院のデータを用い、3－5月分に関してもデータ数（病院数）が増えたので、これまでの報告と数値が多少異なっていることにご留意ください。このような疾病別に時系列で新型コロナの影響を調査した傷病別のデータは公表されておらず、これからの医療を考える上で極めて重要です。

予定入院で「症例数の減少幅」が大きいのは、これまでの報告同様に▼白内障、水晶体の疾患（020110）▼狭心症、慢性虚血性心疾患（050050）▼小腸大腸の良性疾患（060100）―です。減少幅は5月に比べればやや縮まっているものの、6月でもそれぞれマイナス30%前後と大きく症例数が減少しています。依然として「白内障手術」「心臓カテーテル検査」「ポリペク」について、「施術の延期」が続いていると推察されます。

▼白内障、水晶体の疾患（020110）：5月・マイナス50.8% → 6月・マイナス32.0％（18.8ポイント縮小）
▼狭心症、慢性虚血性心疾患（050050）：5月・マイナス45.5% → 6月・マイナス29.9％（15.6ポイント縮小）
▼小腸大腸の良性疾患（060100）：5月・マイナス46.4% → 6月・マイナス31.7（14.7ポイント縮小）

また、これまでにも警鐘を鳴らしてきたように、『治療を待てない患者』であるはずのがんにおいても、症例数減少が生じています。今回の調査でも、次のように大きな減少が見られました。

▼肺の悪性腫瘍（040040）：5月・マイナス6.8% → 6月・マイナス8.2%（1.4ポイント拡大）
▼胃の悪性腫瘍（060020）：5月・マイナス11.6% → 6月・マイナス19.6％（8.0ポイント拡大）
▼結腸（虫垂を含む）の悪性腫瘍（060035）：5月・マイナス5.7% → 6月・マイナス9.8％（4.1ポイント拡大）
▼乳房の悪性腫瘍（090010）：5月・マイナス3.6% → 6月・マイナス8.3％（4.7ポイント拡大）
▼「前立腺の悪性腫瘍（110080）」：5月・マイナス23.2% → 6月・18.9%（4.3ポイント縮小）

さらに肺がん、胃がん、結腸がん、乳がんでは、5月に比べて患者数の減少度合いが大きくなっていることも分かりました。手術を含めた治療の遅れが、患者の予後に悪影響を及ぼさないか、大きな危機感を感じます。

がんについては、3－5月の緊急事態宣言下で、新型コロナウイルス感染リスクを抑えるために「手術の延期」に加え、「検診や検査の延期」があったと考えられ、それが数か月遅れで「がんの入院患者数の減少」に繋がっている可能性が考えられます。この仮定が正しければ、7月以降も「がんの入院患者数の減少」は継続・拡大することが考えられ、今後のデータも注視していく必要があるでしょう。

がん症例についてた、他傷病と異なり、5月から6月にかけて「減少幅が拡大」してしまっている（GHC分析第4弾（4））

ところでGHCでは、「オールジャパンでがん医療の質向上が重要である」と考え、国内のがん専門病院の有志による「CQI（Cancer Quality Initiative）研究会」を支援し、データ分析業務を担当しています。CQI研究会は、がん医療の質向上を目指し、2007年に栃木県立がんセンター、千葉県がんセンター、神奈川県立がんセンター、愛知県がんセンター、四国がんセンター、九州がんセンター、岩手県立中央病院の有志が集まって設立した研究会で、現在の会員数は200施設以上まで拡大しました。がん診療連携拠点病院等の数は447施設ですので、そのうちの4割強が研究会に参画しています。参加施設の診療プロセスについてDPCデータ等を用いて分析し、施設名を開示した形で分析結果をフィードバックすることで「各施設での質改善」活動を支援し、その結果として「がん医療の均てん化、がん医療の質向上」を目指すものです。

「なぜ新型コロナにより、『治療を待てない患者』であるはずのがんにおいても症例が減っているのか」について、CQI研究会でも議論する予定です（CQI研究会の参加資格はがん診療連携拠点病院などに限定されておりますが、ご興味のある方はCQI研究会運営事務局：電話： 03-6380-2401メール： cqi@ghc-j.comまでお問い合わせください。）

肺炎やウイルス性腸炎、患者減が続くが、5月に患者減は「底」を打った可能性

一方、緊急入院では、3－5月分データと同様に「肺炎（040080）」、「ウイルス性腸炎（060380）」、「急性気管支炎、急性細気管支炎、下起動感染症（その他）（040090）」での症例数減少が大きくなっていますが、次のように患者減は「5月に底を打った」ように見えます。

▼「肺炎（040080）」：5月・マイナス54.2% → 6月・マイナス51.7％（2.5ポイント縮小）
▼「ウイルス性腸炎（060380）」：5月・マイナス72.5% → 6月・マイナス54.9％（17.6ポイント縮小）
▼「急性気管支炎、急性細気管支炎、下気道感染症（その他）（040090）」：5月・マイナス88.0% → 6月・マイナス86.5％（1.5ポイント縮小）

ウイルス性腸炎や急性気管支炎等の4月・5月の症例数減少は、これまでも述べてきたように「緊急事態宣言下で保育園や幼稚園、学校が休校となり、子供たちの罹患（友人等からの感染）が減少した」ことが一因と思われます。もっとも、緊急事態宣言の終了とともに学校等が再開した後の6月でも、前年同月比で症例数減少が依然として高い水準を維持している背景には、「医療機関受診の必要性が低い患者が、新型コロナウイルス感染症を契機に受診を控えている」（受療行動が適正化している」可能性もあります。

新型コロナウイルス感染症が収束した後に、こうした受療行動がどう変わるのか（軽症の疾患の場合、医療機関での受診を控えるのか、あるいは元に戻ってしまうのか）、今後の状況を注視していく必要があります。

今回は、6月分データの分析結果を報告しました。外来と入院の両方において6月でも前年同月比で患者の減少が見られました。しかし減少幅は前回の5月分データの分析と比べてかなり縮小し、外来ではほぼ3月のレベルに、入院でも緊急事態宣言の前の4月のレベに戻りつつあります。

予定入院では、これまで同様に白内障やポリペクの落ち込みは顕著ですが、減少率は5月に底を打ったようです。

ただし、がん患者のような「治療を待てない患者」に対しては、これらとは反して影響が拡大していることが危惧されます。がん医療に対する新型コロナの影響に関しては、実名でDPCデータに基づいてがん診療の質向上を目指す「CQI研究会」においても鋭意分析と議論を行っていく予定です。

分析を担当したコンサルタント 太田衛（おおた・まもる）

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルティング部門アソシエイトマネジャー。診療放射線技師。
大阪大学大学院医学系研究科機能診断科学修士課程を修了し、大阪大学医学部発バイオベンチャー企業、クリニック事務長兼放射線・臨床検査部長を経て、GHCに入社。病床戦略、地域連携、DPC分析を得意とする。多数の医療機関のコンサルティングを行うほか、日本病院会が手がける出来高算定病院向け経営支援システム「JHAstis（ジャスティス）」の分析担当や「病院ダッシュボードΧ」の開発も務める。新聞や雑誌の取材対応多数。コンサルタント紹介はこちら。

総括 アキよしかわ（あき・よしかわ）

米国医療経済学者経済学博士そしてグローバルヘルス財団理事長、グローバルヘルスコンサルティング会長。
1980年代前半、米国議会技術評価局（OTA）でゲノムプロジェクトへの参画を皮切りに医療経済学者へ。カリフォルニア大学バークレー校の国際経済研究所の研究部長を経て、スタンフォード大学へ移籍し、同校で医療政策部を設立。主な著・編著には「Health Economics of Japan」（東京大学出版会）、「日本医療クライシス」（幻冬舎）、「日本人が知らない日本医療の真実」（幻冬舎）、「日米がん格差」（講談社）などがある。