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近く答申！大規模急性期病院評価の急性期病院A・B双方で「介護施設からの救急搬送」は原則カウントせず―中医協総会（1）

2026.1.30.（金）

2026年度診療報酬改定に向けた議論が終結し、あとは答申を待つのみとなりました。

1月30日に開かれた中央社会保険医療協議会・総会では、2026年度の診療報酬改定に向けた「個別改定項目」、いわゆる「短冊」の修正版を確認。あわせて「次々回の診療報酬改定（2028年度改定）に向けた宿題事項」に当たる答申附帯意見も決定しています。

小塩隆士会長（一橋大学経済研究所教授）は「2026年度診療報酬改定に向けた議論が一通り完了した」と判断。厚生労働省に「次回の中医協総会で答申を行いたい。準備を進めてほしい」と指示しています。

急性期総合加算の診療実績要件、十分・一定程度高い・高い・相当程度に整理

Gem Medで報じているとおり、2026年度の診療報酬改定に向けた「個別改定項目」、いわゆる「短冊」論議が進んでいます。点数そのものや重要な基準値などは「●●」と表示されるにとどまりが、改定内容を相当程度伺うことも可能です。
（短冊論議に関する記事）
▽急性期病院A・B新設など急性期入院医療に関する記事はこちら
▽ICU等の高度急性期入院医療に関する記事はこちら
▽地域包括医療病棟などの包括期入院医療に関する記事はこちら
▽回復期リハビリ病棟等に関する記事はこちら
▽人員配置基準の柔軟化に関する記事はこちら
▽かかりつけ医機能等の外来医療に関する記事はこちら
▽医師働き方改革・診療偏在解消（消化器外科への配慮など）に関する記事はこちら
▽オンライン診療に関する記事はこちら
▽医療DXに関する記事はこちら
▽リハビリ実績指数や疾患別リハビリ料等に関する記事はこちら
▽身体拘束最小化等に関する記事はこちら

1月30日の中医協総会には、これまでの論議（1月23日、28日）を踏まえた「短冊の修正版」が厚労省保険局医療課の林修一郎課長から提示されました。

●短冊修正版はこちら

主な見直し点は次の部分です。

◆新設される【看護・多職種協働加算】（10対1看護をベースとした多職種7対1の評価、関連記事はこちら）

〇修正内容
→施設基準に「常勤医師の員数が、当該病棟の入院患者数に100分野の10を乗じて得た数以上であること」を追加（急性期一般1の施設基準並びとするもの）

これにより、主な施設基準は次のとおりとなりますが、詳細は2月上旬の答申、3月上旬の告示・通知を待つ必要があります。
（主な施設基準）
▽当該病棟において、1日に患者に指導・診療の補助を行う看護職員および他医療職種の数は、常時「25対1以上」である
▽急性期医療を担う病院である
▽急性期一般4または急性期病院B算定病棟である
▽看護必要度該当患者割合の基準を満たす
▽平均在院日数が●●日以内である
▽在宅復帰率が●割●分以上である
▽（追記）常勤医師の員数が、当該病棟の入院患者数に100分野の10を乗じて得た数以上である
▽当該病棟において各医療職種が専門性に基づいて業務を行う体制が整備されている
▽病院の医療従事者の負担の軽減・処遇の改善に資する体制が整備されている

◆新設される【地域医療体制確保加算2】（「若手医師数が減少し、かつ医療提供体制の確保が必要とされている診療科」の医師を対象として勤務環境・処遇改善を行うとともに、研修体制を整えている医療機関の医師働き方改革を下支えする新たな評価、関連記事はこちら）

〇修正内容
→施設基準の1つ「集中治療、術後疼痛管理、呼吸ケア等、特定診療科の業務係る適切な研修を修了した看護師がすべての特定診療科（消化器外科、心臓血管外科、小児外科、循環器内科のうち、地域で医師確保が特に必要な診療科を3つ以内で特定する）に配置されている」との要件を、「各特定診療科の術前術後の管理等に携わる看護職員について、集中治療、術後疼痛管理、呼吸ケア等、特定診療科に係る適切な研修を修了した者がいる」と見直す（診療側の要望を踏まえた柔軟化）

これにより、主な施設基準は次のとおりとなりますが、詳細は2月上旬の答申、3月上旬の告示・通知を待つ必要があります。
（地域医療体制確保加算2の主な施設基準）
（1）加算1にかかる基準（現行の基準＋B水準医師の時間外労働時間の厳格化）を満たす
・高度急性期、急性期の入院料（地域一般を除く一般病棟入院基本料、特定定集中治療室管理料など）を算定する病棟である
・「救急搬送件数が年間2000 件以上」、「救急搬送件数が年間1000件以上、かつNICUなどを持つ」、「総合周産期母子医療センター・地域周産期母子医療センター」のいずれかを満たす
・病院勤務医の負担軽減・処遇改善の体制を整備する
・医師の労働時間を正確に把握・記録し、B水準医師等の時間外労働が年間一定水準以下である（上記のように2026年度・27年度の一定水準は厳格化される）

（2）特定機能病院入院基本料（7対１、10対１に限る）または急性期総合体制加算を届け出ている

（3）全国的に若手の医師数が減少傾向にある▼消化器外科▼心臓血管外科▼小児外科▼循環器内科—のうち「地域でも医師確保が特に必要な診療科を3つ以内で特定」し、特定した診療科（以下、特定診療科）の医師および医療提供体制の確保に関し次の特別な配慮を行っている（「ア・イ・ウすべてを実施する」必要がある）
→ただし、実態として▼消化器外科▼心臓血管外科▼小児外科—のいずれかを含む場合で、当該診療科を他の外科系診療科と区別することが困難なときには「外科系診療科全体を特定する」ことで差し支えない。この場合は「外科系診療科全体を2診療科として特定した」と扱う
ア　手術および高度な医療に関する機能分化・集約による地域医療の確保について、地域の他医療機関と協議している

イ　臨床研修終了後の研修（新専門医資格取得のための専門研修、関連記事はこちら）を「地域の他医療機関と連携して行う」など、地域で協働して医師育成を図るための取り組みを実施している

ウ　特定診療科の医師の給与体系に「他の診療科の医師とは異なる特別な配慮」（休日手当、時間外手当、深夜手当、当直手当などの毎月決まって支給されない手当を含まず、「特定診療科の医師のみを対象として毎月決まって支給されるもの」に限る、例えば消化器外科手当などを毎月支給するなど）を行っている

（4）　特定診療科において、「アまたはイ」および「ウまたはエ」取り組みを実施している（ア＋ウ、ア＋エ、イ＋ウ、イ＋エのいずれかが必要）
ア　交代勤務制を導入し、次の（イ）から（ホ）までのすべてを実施する
（イ）当該診療科に常勤医師を3名以上配置する
（ロ）夜勤時間帯において1名以上の医師が勤務している
（ハ）夜勤を行った医師について「翌日の日勤帯は休日」とする
（ニ）日勤から連続して夜勤を行う場合は、当該夜勤時間帯に2名以上の医師が勤務していることとし、夜勤時間帯に「日勤から連続して勤務している医師1名につき、４時間の休憩を確保」する
（ホ）原則として、当該診療科で夜勤時間帯に行われる診療は「夜勤を行う医師のみによって実施」する。ただし同時に2列以上の手術を行う場合は「夜勤を行う医師以外の医師」が行っても良い

イ　チーム制を導入し、次の（イ）から（ハ）までのすべてを実施する
（イ）休日、時間外または深夜（以下、休日等）において、2名以上（当該診療科配置医師の数が5名未満の場合は1名以上）の緊急呼出し当番を担う医師を置いている
（ロ）休日等において当該診療科における診療が必要な場合は、原則として「緊急呼出し当番」または「当直医」（当該診療科以外の医師を含む）が行う。ただし、当該診療科で緊急手術を行う場合は「緊急呼出し当番以外の医師」が手術に参加しても良い
（ハ）夜勤時間帯に緊急呼出し当番を行う者については、B水準医師等であるかどうかにかかわらず、「B水準医師等と同様の休息時間」を確保する。またB水準医師について休息時間確保ができるよう配慮する

ウ　医師事務作業補助体制加算を届け出ており、当該加算で配置するとされている医師事務作業補助者を「全ての特定診療科の病棟または外来等」に配置する

（修正）エ　各特定診療科の術前術後の管理等に携わる看護職員について、集中治療、術後疼痛管理、呼吸ケア等、特定診療科に係る適切な研修を修了した者がいる

◆新設される【急性期病院入院基本料】（急性期A・B）（「地域の急性期医療の拠点」病院を評価する新入院基本料、関連記事はこちら）

〇修正内容
→救急搬送受け入れの実績基準について「介護保険施設に入所中の患者の救急搬送は、例外（協力医療機関で受け入れ困難など）の場合を除き、算入しない」との規定を、急性期Aだけでなく、急性期Bにも盛り込む（例外規定等も分かりやすく整理）

これにより、主な施設基準は次のとおりとなりますが、詳細は2月上旬の答申、3月上旬の告示・通知を待つ必要があります。
（急性期Bの主な施設基準・通知レベル）
（通知レベル）
▽救急医療提供体制として、以下のいずれかを満たす
・医療計画に記載されている第2次救急医療機関である
・救急告示病院である
▽地域包括医療病棟の届け出を行っていない（経過措置あり、当面は既存の地域包括医療病棟を廃止する必要まではない）
▽当該保険医療機関に、「看護師長」または「これと同等以上の職に従事した経験を5年以上有し、次に掲げる所定の研修（修了証が交付されるものに限る）を修了した看護師」を配置することが望ましい
・国、都道府県、医療関係団体等が主催する研修（180時間以上のものに限る）
・講義および演習により「病院組織管理、医療の質の確保・医療安全、多職種連携・人的資源の活用、医療DXを含む業務の効率化」を含む研修
▽急性期医療に係る実績として、次のいずれかを満たす
▼救急用自動車または救急医療用ヘリコプターによる搬送件数が年間1500件以上
▼「救急用自動車または救急医療用ヘリコプターによる搬送件数が年間で500件以上」かつ「全身麻酔手術件数が年間500件以上」
▼人口20万人以下の地域に所在する医療機関であって、所属2次医療圏で「救急用自動車または救急医療用ヘリコプターによる搬送件数が最大」かつ「年間1000件以上」
▼離島に属する医療機関で、所属2次医療圏で「救急用自動車または救急医療用ヘリコプターによる搬送件数が最大」
・介護保険施設等からの救急搬送について、入院加療が必要な場合には「協力医療機関を確認し、当該協力医療機関に情報提供を行う」ことが望ましい
・救急用自動車または救急医療用ヘリコプターによる搬送件数のうち「夜間時間帯（22 時から翌朝8時まで）に受け入れた救急搬送件数」が１割以上ある
・人口20万人以下の地域に所在する医療機関、離島にある医療機関について、所属2次医療圏の再編統合が行われた場合には、当分の間、「所属2次医療圏で「救急用自動車または救急医療用ヘリコプターによる搬送件数が最大」とみなす
・（追加）介護保険施設に入所中の患者の救急搬送については、以下を除き救急搬送件数に参入しない
▼当該協力医療機関（在宅療養支援病院、在宅療養支援診療所、地域包括ケア病棟を持つ病院、以下同）から受け入れ依頼があった場合
▼当該協力医療機関で受け入れが困難であった場合
▼受入後3日以内に当該協力医療機関に転院等した場合

◆新設される【急性期総合体制加算】（総合入院体制加算と急性期充実体制加算を再編統合し、急性期ABの中でもより高度な体制・診療実績を持つ病院を評価する、関連記事はこちら）

〇修正内容
→加算2の「総合的かつ専門的な急性期医療および高度かつ専門的な医療に係る実績」について「相当程度」から「一定程度高い水準」に見直す
→経過措置に関する規定も整理する

これに伴い加算1－4（急性期Aで取得可能）の施設基準で求められる「地域において総合的かつ専門的な急性期医療および高度かつ専門的な医療を提供する体制」（診療科、救急体制など、以下「体制」）と、●総合的かつ専門的な急性期医療および高度かつ専門的な医療に係る実績（手術、救急、化学療法、放射線療法など、以下「実績」）との関係は次のように整理できることになります。
【体制】
・加算1：十分な体制
・加算2：十分な体制
・加算3：必要な体制
・加算4：必要な体制

【実績】
・加算1：十分な水準
・加算2：一定程度高い水準
・加算3：高い水準
・加算4：相当程度

同じ内容を加算別に整理すると次のようになります。
・加算1（体制：十分、実績：十分）
・加算2（体制：十分、実績：一定程度高い）
・加算3（体制：必要、実績：高い）
・加算4（体制：必要、実績：相当程度）

詳細は、2月上旬の答申、3月上旬の告示・通知を待つ必要がありますが、診療実績要件については「十分（加算1）＞高い水準（加算3）＞一定程度高い水準（加算2）＞想定程度（加算4）」となります。

◆療養病棟入院基本料

〇修正内容
→非がん疾患に対する緩和ケアを実施する観点から、悪性腫瘍以外の病態について医療用麻薬等の薬剤投与による疼痛コントロールが必要な場合を、「医療区分3」に追加するとしていたところ、「医療区分2」に追加すると改める

◆入院料に包括されない除外薬剤・注射薬の範囲

〇修正内容
→抗ウイルス剤（新型コロナウイルス感染症の効能・効果を有するもの）に係る取扱い（薬剤が包括される入院料において、コロナ治療薬を出来高算定可能とする特別ルール）を「2026年5月31日で終了する」旨を明確化（関連記事はこちら

◆新設される【包括型訪問看護療養費】（高齢者住まい等に併設・隣接する訪問看護ステーションで算定する）

〇修正内容
→療養費の区分の仕方を改め、「夜間帯（午後6時から午前8時まで）の看護職員常時1名以上配置」が求められる区分は「ハ」と「ニ」に限られる旨を明確化

（修正前短冊）
・イ　訪問看護時間が30分以上60分未満 ●●円
・ロ　訪問看護時間が60分以上90分未満 ●●円
・ハ（1）　訪問看護時間が90分以上 ●●円
・ハ（2）　訪問看護時間が90分以上（別に厚生労働大臣が定める場合に限る） ●●円
↓
（修正）
・イ　訪問看護時間が30分以上60分未満 ●●円
・ロ　訪問看護時間が60分以上90分未満 ●●円
・ハ　訪問看護時間が90分以上 ●●円
・ニ　訪問看護時間が90分以上で別に厚生労働大臣が定める場合 ●●円

◆存続する【在宅医療DX情報活用加算】（関連記事はこちら）

〇修正内容
→電子カルテ情報共有サービスへの参加にかかる経過措置を「2027年5月31日まで延長する」としていたところを、▼「当面の間」、当該基準を満たしているものと見做す（経過措置に期限は設けない）▼ただし、国等が全国で電子カルテ情報共有サービスの運用を開始した場合には「速やかに導入」するよう努める―と見直す

◆拡充される【遠隔連携診療料】（いわゆるD to P with Dを評価するもの、関連記事はこちら）

〇修正内容
→拡大の対象に「小児慢性特定疾病（小児慢性特定疾病医療支援の対象に相当する状態のものに限る）の患者」（疑いのものを含む）を追加する

◆疾患別リハビリ料で点数・提供単位上限を区分する「離床を伴わずに行う場合」（関連記事はこちら）

〇修正内容
→点数を低くし、提供単位上限を1日2単位までとする「離床を伴わずに行う場合」の対象から、以下の患者を除外する（離床が難しいが、相当量のリハビリが必要と勘がられる患者には1日2単位以上のリハビリ実施可能な旨を明確化）
▽救命救急入院料、特定集中治療室管理料、ハイケアユニット入院医療管理料、脳卒中ケアユニット入院医療管理料、小児特定集中治療室管理料、新生児特定集中治療室管理料、新生児特定集中治療室重症児対応体制強化管理料、総合周産期特定集中治療室管理料、新生児治療回復室入院医療管理料、「心大血管疾患リハビリテーション料、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料、運動器リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料の早期リハビリテーション加算、初期加算、急性期リハビリテーション加算」のいずれかを算定している患者

▽患者の疾患および状態により「ベッド上からの移動」が困難である15歳未満の小児患者（例えば、重症心身障害児、長期入院している血液疾患の児童などが想定される）

▽患者の疾患及び状態により「ベッド上からの移動」が困難で、当該個別療法を3単位以上行うことが医学的に必要であると医師が特に認めたもの（例えば、脊髄損傷があり、多数の関節の可動域拡張訓練をしねkレばならない患者などが想定される）
→この場合、当該患者がベッド上からの移動が困難な医学的理由、長時間のリハビリが必要な理由、訓練内容をカルテ・レセプトの摘要欄に記載することが求められる（万全と離床しないリハビリを提供することは認められない）

◆名称変更・細分化される【救急外来医学管理料】（現在の夜間休日救急搬送医学管理料）

〇修正内容
→「加算」（注の3）の対象に「処置を行った場合」が含まれることを追記する

◆処方箋料

〇修正内容
→「大病院から中小病院・クリニックへの逆紹介を促す」方向と整合性がとれるように、「長期投薬を行う場合には状態の安定等を確認するが、それができない場合には200床以上病院では、200床未満病院・クリニックへの逆紹介の申し出などを行う」旨の削除をとりやめる

こうした修正内容に異論・反論は出ておらず、支払側委員から「2028年度の次々回診療報酬改定に向けて、電子カルテの保存期間延伸（可能であれば永久に）も検討してほしい」旨の意見が出るにとどまりました（ただし診療側の小阪真二委員（全国自治体病院協議会副会長）は「コストもあり、どの部分の電子カルテ情報の保存を長くすべきかを特定する必要がある」とコメント）。

また2028年度の次々回診療報酬改定への宿題事項として、▼患者・国民に分かりやすい診療報酬の検討▼今回改定での効果等にかかる検証—などを行うべき旨を盛り込んだ答申附帯意見の内容も了承されました。

こうした状況を踏まえて小塩会長は「2026年度診療報酬改定に向けた議論が一通り完了した」と判断し、厚生労働省に「次回の中医協総会で答申を行いたい。準備を進めてほしい」と指示しています。

近く、中医協から上野賢一郎厚生労働大臣に宛てて「2026年度診療報酬改定の内容」に関する答申が行われ、見直し後の点数や施設基準の大枠が明らかになります（2月上旬）。ただし、施設基準や算定要件の詳細については3月上旬の告示・通知を待つ必要があります。

Gem Medでは、まだ紹介していない「短冊」の内容について今後も順次見ていきます。

なおGem Medではオンラインの改定セミナーで詳細な解説も行っています。是非、ご活用ください。